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12月06日にメルマガ免疫と戦争とパンデミックと5Gを発行させていただきました。

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「愚民化」成功のメカニズム

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米国が愚民化に成功した方法論

今回ご紹介させていただく記事は、実は書かれたのが「 2014年」です。10年前であり、アメリカの政権がオバマ政権だった頃のものです。

カナダのメディアであるグローバル・リサーチが 8月24日に再掲という形で掲載していました。「アメリカの愚民化は計画的になされた」というタイトルのもので、とんでもなく長い記事なのですが、この文章を読んでいまして、

「その結果としての 2020年か」

と思ったのですね。

コロナの頃には、アメリカに限らず、「疑わない人たちの群れ」で世界は満ちあふれていました。

愚民化とか愚民化政策という言葉は、確かに、あまりいい響きのものではないですが、確かにそれはずっと行われ続けていたと私も思います。

この記事ではアメリカのことを書いていますが、日本もその最たる国のひとつではないでしょうか

作者は、アメリカの話として、以下のようなことを要因として記しています。

・教育システムの意図的な低下

・テレビやゲームなどの娯楽やスポーツ、芸能情報等の過剰な提供

・マスメディアによる情報統制

・インターネットの検閲

・毒された食品、飲料水があまりにも多いこと

考えてみますと、この記事は 2014年のものであり、これから 10年経ちました。この 10年で起きたことを思い出しますと、ここにある項目は「どれもさらに進んでいる」ということがわかります。

それどころか、10年前には今ほどスマートフォンやソーシャルメディアは広く流通していませんでしたので、環境は劇的に「悪化」したといえるのかもしれません。インターネットの検索がこの 10年でどうなったかもご存じだと思います。

そして、その中で 2020年のパンデミックが起きました。

いわゆるコロナ禍といわれた中で、パンデミック宣言からワクチン展開に向かうまで、圧倒的に多くの日本国民が「信用」した情報は、テレビやインターネットのメジャーサイトだったと思われますが、他の主要国でも同じだったと思われます。「何かを行うには機が熟していたんだなあ」とも思います。

ともかく、ご紹介する記事は大変に長いものですので、そろそろご紹介したいと思います。

なお、書かれたのはヨアキム・ハゴピアンさんという方で、米ウェストポイント(米国陸軍士官学校)の卒業生で、元米陸軍将校という経歴の人で、退役後は、臨床心理学の修士号を取得し、四半世紀以上にわたり精神衛生分野の公認セラピストとして働いた方だそうです。

ここからです。なお、途中、アメリカの教育制度の問題が長く書かれているのですが、その部分は一部割愛しています。




 


アメリカの愚民化は計画的になされた

The Dumbing Down of America - By Design
Joachim Hagopian 2014年8月

エリート層が最も望んでいないことは、政府の専制に反対するために、情報に精通し、力を与えられた大衆が草の根運動を起こすことだ。

もともと、 愚民化(Dumbing down)という用語は、1933年に映画の脚本家によって「教育や知能の低い人々にアピールするように 脚本を改訂する」という意味の俗語として使われていた。

米国人が愚民化されてきた最も明白な例は、この国の失敗した公教育システムだ。それほど昔のことではないが、米国はかつて、地球上で最も質の高い無料の公立 K-12 教育システムを提供し、世界の他の国々の先導モデルとして君臨していた。

しかし、ここ数十年、世界の他の国々の多くが私たちを追い越していく中、連邦政府の陰険な計画が実行され、言われたことをただ実行するだけの無知でロボットのような国民を条件付け、洗脳してきたようだ。もちろん、洗脳は米国の学校で早い段階から始まる。

しかし、私たちが長年にわたって騙され、愚民化されてきた多くの方法を掘り下げる前に、その壊滅的な結果を冷静に見つめることが非常に適切であるように思われる。

差し迫った崩壊の悲観的な警告がある中、米国経済は不況から抜け出せず、衰弱し、生命維持装置から切り離されたまま、もがいている。

これは世界中であまりにも多くの戦争(米国史上最も長く続いている犠牲の大きい敗北であれ、急速に増加している小規模な特殊作戦による戦争であれ、地球の隅々で秘密裏に猛威を振るっているものであれ、あるいはオバマ大統領のお気に入りである、 無人機で満ちた上空からの国家支援によるテロであれ)を遂行した結果だ。

軍産複合体の手先として、米国政府は自国民よりも永続的な戦争を選んだ。この反逆的な決定により中流階級が壊滅し、大学教育を受けた年季奉公階級が多額の負債を抱え、何とかして生き延びる方法を見つけようと奮闘している。

製造拠点がアウトソーシングされ、消滅した今、向上心とアメリカンドリームは現代生活の悲劇的な犠牲者となり、かつてのアメリカの偉大さを悲しく懐かしく思い出させるものとなっている。

米国は地球上で最大の債務国であり、アメリカ人は、急速に沈みつつあり、過剰に拡大した帝国の巻き添え被害に絶望的に陥り、それが全人類の死を意味するとしても、唯一の世界超大国の地位を維持しようと必死に借金に溺れている。

国内では、不運なアメリカ国民たちは、犯罪者の監視と残忍な軍事化された安全保障国家の絶え間ない監視の下で、自国の政府の専制と抑圧の犠牲者になりつつあり、国民は安全、自由、身を隠す場所もなく無防備なままになっている。何世紀にもわたる綿密に計画された計画の後、銀行の寡頭政治家たちは、ついに彼らが計画し、陰謀を企ててきたものを手に入れた。

それは、世界的に強制された緊縮財政と貧困化によって、アメリカと世界中の生活をほぼ第三世界の状態にまで引き下げ、絶対的な支配を実現したのだ。

寡頭政治家たちは、ビデオゲームやスポーツ観戦、キム・カーダシアン(米国の女優、モデル)の最新の衣装のトラブルに夢中になりすぎて、寡頭政治家の長年の優生学計画がすでに順調に進んでいることにすら気づかない愚かな国民を当てにしている。

しかし、この悲惨な結果は、多くの面で長い間準備されてきた。

数十年にわたって、アメリカの若者を対象にした社会工学に従事する壮大な実験は、標準以下の平凡さの最低共通分母の産物を着実に均質化させ、読むことも書くこともできず、批判的に自分で考えることもできないアメリカの若い世代を生み出してきた。

昨年(2013年)のアメリカ教育省の調査によると、米国の高校卒業生の 19%は読み書きができず、成人の 21%は 5年生レベル以下の読解力しかなく、 この驚くべき割合は過去 10年間変わっていない。

(略)

…実質的な質の高い教育とは、好奇心旺盛な成長中の心に批判的かつ識別力を持たせ、質問をいとわず、先入観や受け入れられた教義の現状に挑戦することを教えるべきだ。

しかし、若者に意図的に誤った情報を与え、オペラント条件付け(ネズミの条件付けの実験)の正の強化スケジュールにスキナーのネズミのように反応するように教化する教育システムでは、将来の大人としての子供たちは、寡頭政治家の主人に簡単に制御される小さなロボットになるように形成され、プログラムされている。

インターネットは、世界中の人々に、重要な情報や知識へのアクセスを提供していることは言うまでもない。

インターネットには、ウェブサイト・ユーザーの精神や生活を豊かにするという意味では、ほとんど価値のない情報も数多くあるが、ある程度の努力と識別力のある評価により、インターネットが提供できる最高のものを活用することで、人々は認識と理解を飛躍的に高めることができる。

しかし、真実と知識を広める貴重な手段であると同時に、インターネットは、重要な、命を救う情報さえも瞬時に共有し伝達する能力を備えており、個人や個人のグループが、全人類の集団的利益のために、より大きな成果を上げる力を与える可能性もある。「情報は力である」という古いことわざは真実だ。

情報は力であるという事実から、エリート層が最も望まないのは、情報に通じ、力を与えられた国民が政府の専制に反対する草の根運動を動員することだ

したがって、 オバマ大統領が選挙運動で約束したネット中立性は、有力な通信会社の幹部トーマス・ウィーラーを FCC 長官に任命したことにより、アメリカ国民に対するさらなる裏切りに遭遇した。そして、予想通りの次の動きとして、インターネットは瞬く間にサイトを検閲し、インターネット利用者に個々のサイトへのアクセスに対して追加料金を課すというプロセスに突入した。

多くの人々が生きていくために経済的に苦労している中、インターネットに予定されている変更は、インターネットが一般大衆に提供している潜在的な利益へのアクセスを妨げ、ブロックすることになるだろう

しかし、戒厳令下での緊急事態や危機の場合、オバマ大統領はすでに国家安全保障のため、つまり9/11以来、市民の自由とプライバシー権の憲法違反を正当化するために使われてきた流行語の欺瞞のため、インターネットへのアクセスを遮断することを規定している。

これは明らかに、コンピューターが提供する重要な接続ネットワークを通じて人々、グループ、そして潜在的な世界的運動が成し遂げるかもしれない進歩を即座に妨害し、おそらく逆転させるだろう。

そして、米国政府はそのような緊急事態に備えてずっと前から計画し準備しており、警察や軍隊を使ってすべてのセキュリティ装置とリソースを展開し、政府に対する政治的、社会的、経済的不安や反乱を鎮圧するだろう。

インターネットへのアクセスを拒否するこの権力は、米国民が耳が聞こえず、口がきけず、無力なままでいることを確実にするための究極の戦略でもある

米国を愚民化するためのもう 1つの主な手段は、マスメディアを使うことだ。テレビ、映画、音楽、インターネット、ビデオゲームなどを通じて毎日大量に与えられる表面的なゴミに大衆が忙しく気を取られていると、それらはすべて感覚と脳を鈍らせる最も強力な薬物と同じくらい効果があり、再び人口に対する巨大なコントロールが達成され、維持される。

人々の注意をそらすために大衆に現代の麻薬のような娯楽がたくさんあるため、これらの大衆の気をそらす武器は 、人々が世界で実際に何が起こっているのかを簡単に忘れさせる。

性的娯楽、粗野な物質主義、プロパガンダとしても機能する娯楽、そして莫大な金額を引き付けるスポーツによって魅了される魅惑的な効果など、最も好色な関心に訴える最低共通分母が加わり、寡頭政治家は私たちを彼らが望む場所に、つまり麻痺させ、口をきかなくさせる。

テレビ、ビデオ、コンピューター、映画などのメディアは、すべて、物理的に共鳴し、人間の脳のアルファ波状態を変化させ、催眠的で魅惑的なトランスのような精神状態を誘発する隠された特性を含むように設計されている。

これは文字通り、大衆の認知プロセスを麻薬状態にして歪め、潜在意識に入力された価値観、道徳的および倫理的メッセージ、および人々の無意識の心と将来の行動に強力な拘束効果をもたらす複数の自己暗示を修正および形成する。

これもまた、プロパガンダと偽情報の媒体としてのメディアが常に利用する、計算された洗脳、マインドコントロール、および行動コントロールの別の形だ。メディアが人間に与える 24時間 365日の絶え間ない感覚攻撃は、文化と人口の両方を制御するための非常に効果的な手段の 1つだ。

近年のマスメディアの統合は、国家政府と合併する一握りの多国籍巨大メディア企業に限定されており、思考、信念、現実の認識、および中核的価値観の独占が大衆に植え付けられ、ひそかに維持されている。

このように、地球上の国や地域の全人口は、強力なマスメディアを通じてエリート層から容易に影響を受け、コントロールされている。

政府や主流メディアから、国家が後援するプロパガンダやマインドコントロールとして絶え間なく流されるあからさまな嘘も加わり、寡頭政治家たちは、惑わされ、無力で、どうしようもなく無知な国民を絶対的にコントロールしている。

昨今のマスメディアの均質化効果により、記録された人類史上前例のない世界的な影響力を持つようになり、この惑星の人々は急速に、寡頭政治家の完全な権力とコントロールの下で、プログラムされた羊の群れや無思慮な自動機械になってしまっている。

中毒性について説明した際に先に述べたように、違法か合法かを問わず、すべての薬物は、その性質上、人々の心を愚かにし、脳の機能を損なう

処方薬と市販薬はどちらも一般的に中毒性があり、身体的、精神的、感情的の症状を常に抑え、どんな病気に対しても素早い逃避や即効薬として機能する。現在、驚くべきことに、全アメリカ人の約 70%が少なくとも 1種類の処方薬を服用している。

化学的に加工された食品、化学物質やホルモンを注入した肉製品、遺伝子組み換え生物(GMO)、および殺虫剤をたっぷり使った食品など、米国民のほぼ全員が日常的に摂取している食品がもたらす有害で、しばしば致命的な影響を考慮すると、同様の被害と愚民化の影響はさらに大きくなる。

大衆は体内に蓄積された毒素で自らを中毒に陥らせている。

しかし、ほとんどの場合、高価なオーガニック食品を購入する余裕がないため、何を食べるかについてはほとんど選択肢がなく、もちろん、利益が人命よりもはるかに価値があるとみなされるときに、モンサントが故意に、悪意を持って情報へのアクセスを妨害することで、状況は悪化している。

2016年にバーモント州が GMO ラベル表示を義務付ける最初の州として法案を可決したにもかかわらず、これまでのところ、モンサントは免責を維持してきた。

同じことは、アメリカの水道水に添加されている既知の毒素であるフッ化物にも言える。最も研究されている副作用の 1つは、知能の低下だ。

人工の電磁波も地球の電磁波も、 人間の脳内の電磁活動を変化させる能力があり、それが思考、感情、行動を変化させる可能性がある。何年もの間、「秘密工作員」がこの現象を微調整し、軍事兵器として利用する実験を行ってきた。

しかし、当然のことながら、権力者たちは、これらの物議を醸す原因のいずれからも実際に危険となる悪影響はないと主張し、一般市民に嘘をつき続けている。

しかし、愚かになった米国民の中にさえ、権力者によるこうした行為が実際に害を及ぼしていると見抜き、疑う者も多い。政府の極秘主義のため、その害の程度は未だにほとんど知られていない。

多国籍企業が地球上のあらゆる生命に対して犯した破壊的な被害の総体は、何千もの動物や植物種の生態系を破壊した。地球上の生命が過去に大量絶滅した 5回のうち、私たち人間は 6回目の大量絶滅サイクルを急速に引き起こしている。

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