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ディーゲルの言う国家衰退の具体的な要因を満たし始めているアメリカ
今週の終わりは、アメリカの市場が大変なことになりまして、規模の大きい銀の市場などでは、100年以上ぶりの 1日の下落を見せていました（記事とグラフ）。
被弾を受けつつも、私自身は辛うじて一時脱出できたのですけれど、しかし、こんな 100年に 1度などという異常なことが今後も頻繁に起きていくようだと、市場もややカオス化（というより市場の崩壊）に進んでいると考えざるを得ない感じもします。
さて、それはともかくとして、米フューチャリズム誌が、「アメリカは胃が痛くなるほどの頭脳流出に苦しんでいる」というタイトルの記事を投稿していました。
「ディーゲル」という組織…これは、世界の兵器システムの分析事業を行っているというのが表向きですが、実体は不明で、米作家のダグ・ケイシーさんなんかは、「 CIA と関係している可能性」とまで言っていましたが、そのディーゲルは、2014年に、
「 2025年までの米国の人口が 70％減少する」
というようなことを書いています。
その数値は、2021年のこちらのブログ記事にありますが、この頃は、ワクチンキャンペーンの真っ最中であり、記事の内容はほとんどワクチン関係に偏っています。
いずれにしましても、「 2025年までの米国の人口が 70％減少する」という予測は年代的にはまったく当たらなかったのですが、問題は、
「減少する理由」
なんですね。
ディーゲルは、2014年に、この数値に対しての説明を書いています。
わりと長い文章ですが、そこから一部抜粋しますと、以下のように書かれています。太字はこちらで施しています。
2014年10月26日のDeagelの注釈
…今後10年間にアメリカ合衆国が辿るであろうプロセスを理解する上で重要な要素は、移民だ。
過去、特に 20世紀において、アメリカ合衆国が巨人国家へと躍進を遂げた鍵は移民だった。人口増加が信用拡大を支え、世界からの頭脳流出がアメリカ合衆国に利益をもたらした。
西側諸国の金融システムの崩壊は、国民の生活水準を壊滅させ、証券取引所や年金基金といったポンジ・スキームを終焉させるだろう。国民は様々なバブルやポンジ・スキームによって甚大な打撃を受け、移民エンジンは逆回転を始め、波及効果によって加速し、アメリカ合衆国の崩壊へと繋がる。
この予期せぬ事態は、経済に前例のない壊滅的な影響を与える連鎖反応として進行するだろう。雇用のオフショアリングは確実に終焉を迎え、多くのアメリカ企業が海外に移転し、外国企業となるだろう。
…アメリカの生活水準は世界最高水準にあり、（崩壊前の）ソ連の2倍をはるかに上回る。しかも、金融システムと共に消滅するであろうサービス経済も併存している。
年金受給者が目の前で退職後の生活が消え去り（年金制度が崩壊するということ）、サービス業の仕事もなくなるのを目の当たりにしたとき、次に何が起こるかは容易に想像できるだろう。少なくとも若い世代は移住できる。人類の歴史上、これほど多くの高齢者が人口に占められていたことはかつてなかった。過去数世紀、30代や40代まで生きられただけでも幸運な時代だった。アメリカの没落は、ソビエト連邦のそれよりもはるかに深刻なものになるだろう。壊滅的な結果をもたらす危機の合流となるだろう。
人口危機は近い将来世界を襲い、技術革新や環境問題にもよるが、30年から80年程度続くと予測されている。その余波は、人口が極めて長期間にわたって同じままで、凍結された状態になる可能性が高い。各国の人口予測は、出生数や死亡数だけでなく、移民の動きも反映している。多くの国では、移民によって総人口が増加する一方で、自国の人口は減少する可能性がある。
…私たちの（アメリカに関する）予測で多くの方々をがっかりさせてしまい申し訳なく思っている。しかし、2007年の危機の始まり以来、状況は年々悪化している。このウェブサイトは非営利で、余暇を利用して構築されており、私たちはいかなる形態においても、いかなる政府とも一切関係がない。
ここまでです。
20世紀のアメリカ合衆国は、他国からの人口の流入（信用の拡大により経済が発展した）と、そして、それに伴う「頭脳のアメリカへの流入」による成長が大きかったとして、
「今後はそれが減少する」
という予測を立てていたのでした。
そして、 ディーゲルの予測の理由とは、やや異なるとしても、現在のアメリカでは、
「膨大な頭脳流出」
が起きていて、これはまあ…トランプ氏の影響も大きいとは思われますが、ディーゲルが懸念した「アメリカの弱体化」に結びついていくと思われます。
アメリカでは、頭脳だけではなく、単純労働者や農業労働者も多くを移民に依存していたために、それらの労働力不足も深刻となっています。
以下の記事などで一部取りあげています。あくまで一部です。
地球の記録 2025年8月10日
また、昨年には、「記録的な数の若いアメリカ人女性が米国を永遠に離れたいと希望している」ことが、調査会社ギャラップの調査で明らかになっています。以下にあります。
・記録的な数の若いアメリカ人女性が米国を永遠に離れたいと希望。15-44歳の女性では40％に
BDW 2025年11月17日
他の国に永住したいと答えた15-44歳のアメリカ人男女の推移
gallup.com
人口動態にとって、「女性」という存在がどれだけのものかは書くまでもないと思いますが、アメリカは全体にわたり、それらが衰退していっているようです。
今回ご紹介する記事は、科学的な専門的知識を持つ「頭脳」の海外への流出についての話ですが、深刻な数となっていて、米国の状況はディーゲルの世界に近づいています。
ここからです。
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アメリカは胃が痛くなるほどの頭脳流出に苦しんでいる
The United States Is Suffering Stomach-Churning Brain Drain
futurism.com 2026/01/30
ドナルド・トランプが米国の連邦政府支出を削減したことで、科学分野で高度な教育を受けた数千人の専門家が政府を去った。驚くべき逆転現象として、歴史的に「頭脳流出」（米国から見れば「頭脳流入」）現象の恩恵を受けてきた米国が、今や自国の政府内でそれを経験している。
頭脳流入とは、発展途上国や過剰開発国から高度な訓練を受けた専門家たちが、より裕福な国際労働市場へ移住する状況を指す。
このような人的資本の喪失は、熟練労働者の不足が医療や教育といった重要な分野に負担をかける傾向があるため、国の開発にとって壊滅的な打撃となる可能性がある。
かつて 28万1000人もの科学者やエンジニアを擁していたアメリカ政府も、今や同様の現象に直面している。
サイエンス誌によると、連邦政府機関は昨年、STEM（科学・技術・工学）および医療分野の博士号取得者約 1万109人を失った。
2025年までに退職する 33万5000人以上の連邦職員のうち、これらの専門家はわずか 3%に過ぎないが、2024年末時点で政府に雇用されている STEM 分野の博士号取得者全体の 14%を占めることになる。
これは事実上、公衆衛生、環境保護、そして科学研究にとって重要な機関から、専門知識を持つ人材が大量に流出することを意味する。その影響は壊滅的なものとなる可能性があり、その余波は数十年にわたって続く可能性がある。
科学的な専門知識を持つ連邦政府職員は数千人残っているものの、退職する博士号取得者も連邦政府職員のかなりの部分を占めています。独立研究機関である国立科学財団では、トランプ政権発足前には博士号取得者の流出が著しく、職員の 40%を占めていた。
注目すべきことに、サイエンス誌は、 DOGE （政府効率化省）による強制的な削減が流出の主な要因ではなかったことを明らかにした。
例えば、アメリカ疾病対策センター（CDC）では、2025年に退職した 519人のSTEM（科学・技術・工学）博士号取得者のうち、トランプ政権の命令で退職したのはわずか 16%だった。一部の機関は、博士号取得者への強制的な削減はまったくなかったと報告している。
それでも、実際には、多くの専門家が職を辞した。
サイエンス誌のデータによると、昨年、博士号取得者の退職理由として最も多かったのは、自主退職と定年退職だった。長年の専門分野で経験を積んだ科学者たちが、トランプ政権下でますます政治色が濃くなる連邦政府に身を投じるよりも、自らの意思で職を辞すことを選んだのだ。
連邦政府は、彼らの後釜となる優秀な人材を急いで確保しようとはしていない。例えば、内務省魚類野生生物局では、2025年の博士号取得者減少の 60%以上が自主退職によるものだった。
その結果、政府は内部から空洞化している。
組織としての知識の喪失は確かに甚大だ。アメリカ海洋大気庁（NOAA）でハリケーンを追跡してきた気象学者たち、 CDC でパンデミック対応システムを管理してきた疫学者たち、そして国の環境規制を策定した生態学者たちは、今や漂流し、永久に引退するか、非政府機関で仕事を探している。
その専門知識を再構築するのは難行となるだろう。しかも、トランプ政権下でこれらの機関がいかに政治的な駒と化してきたかを見てきた後では、資格のある人がこれらの機関で働きたいと思うかどうかは別問題だ。
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