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著書「爆発的な突然死の流行」の作者の最新の調査
世界最大の資産運用会社であるブラックロック社の元ポートフォリオマネージャー兼アナリストであるエド ・ダウド (Ed Dowd)さんという方の著作について、以前、ご紹介したことがあります。
以下の記事にあります。
世界最大の資産運用会社の元投資マネージャーが調査した「原因不明の突然死の爆発的流行」という著作がアメリカで大きな話題に
地球の記録 2022年12月13日
『原因不明:2021年と2022年の爆発的な突然死の流行』というタイトルの著作で、米アマゾンでは、いくつかのカテゴリーで、当時ベストセラー 1位となっていました。見ますと、発売後 4ヵ月経った今でも、「ワクチン」カテゴリーでは 1位でした。
もともと優秀なアナリストでもあり、非常に緻密な分析を行ったものですが、大ざっぱに書きますと、
「2021 年の第 3四半期と第 4四半期に、労働年齢層 (18 ~ 64歳) の死亡者数がパンデミック前より 40% 増加した」
という、通常ではあり得ない数値に到達したものです。
その原因は何なのか? ということを合理的に調べ上げたものです。
このエド・ダウドさんが、今度は、
「 2021年初頭からのアメリカの欠勤率と、休業率の分析」
を行いました。
欠勤率と、休業率という言葉からわかるように、子どもや高齢者は基本的に含まれない、25歳から 54歳までの「労働年齢の人たち」を対象となっているものです。
まずは、そのうちのひとつのグラフを見ると、一目瞭然なんですが、先にそこから少しご紹介します。
2002年 – 2022年までの米国の25歳〜54歳の「欠勤率」
Humanity Projects
2002年から 2019年までは、この欠勤率というのは、「 – 0.2 から + 0.2の間で変動していた」のが、2021年には 0.5前後となり、2022年には、+ 1を越える絶対値となっています。普通で見られるものではないです。
エド・ダウドさんと、この調査に全面的に協力しているフィナンス・テクノロジー社による調査結果は、三部にわけて、以下で公開されています。
・米国 – 欠勤率と休業データ パート 1 – データの概要
US – absence rates and lost worktime data / Part 1 – Overview of the Data
・米国 – 欠勤率と休業データ パート 2 – 欠勤率の分析
US – absence rates and lost worktime data / Part 2 – Analysis of Absence rates
・米国 – 欠勤率と休業データ パート 3 – 休業率の分析
US – absence rates and lost worktime data / Part 3 – Analysis of Lost Worktime rates
先ほどは「欠勤率」でしたが、「休業率」を見てみます。
アメリカの「欠勤」の定義は、「通常は週に 35時間以上働いている人が、次のいずれかの理由で基準週に 35 時間未満働いた場合」とされていると説明されています。ただし、家族または個人的な義務、公的な、あるいは軍の義務、あるいは産休または育休などによる休みは欠勤とはされません。
休業というのは、会社に籍はあるが「会社に来ない」という状態なのだと思われます。長期の欠勤という解釈でいいのですかね。
その休業率の推移です。
2000年 – 2022年までの米国の25歳〜54歳の「休業率」
Humanity Projects
それぞれ、エド・ダウド氏は、以下のように結論付けています。
結論 (欠勤率)
・2019年以降、男女ともに欠勤率が年々上昇しました。
・欠勤率の最大の上昇は 2022年で、Covid-19 パンデミックの主な影響の後に発生した 2019年の率より 28.6%高くなりました。
・絶対的には、25~54歳の病気やけがによる欠勤率は、2019年の約 1.8% から 2022年には 2.5%に上昇しました。
・2021年初頭以降の障害率の増加と併せて考えると、欠勤レベルの上昇の最も可能性の高い原因は、大規模な Covid-19 ワクチン接種の影響であると考えられます。
結論 (休業率)
・2019年以降、男女ともに休業率が大幅に上昇しました。
・休業率の最大の上昇は 2022年で、Covid-19 パンデミックの主な影響の後に発生した 2019年の率よりも 50%高くなりました。
・25歳から 54歳までの労働時間の損失率は、2019年の約 0.8%から 2022年には 1.4%に上昇しました。
・2021年初頭以降の障害率の増加と併せて考えると、労働時間の損失が増加した原因として最も可能性が高いのは、大量の Covid-19 ワクチン接種の影響であると考えられます。
・欠勤率と休業率の上昇がフルタイム労働者全体の病気やけがのレベルが高いためなのか、それとも欠勤率の増加が主に障害のある労働者に影響を与えているのかを理解するには、さらに研究が必要です。いずれにしても、共に 2021年初めから上昇しています。
この中に、
> 労働時間の損失
という表現がありますが、エド・ダウドさんはこれを気にしています。
「 2022年には、労働時間の損失率が 2019年よりも 50%高くなりました。これは、生産性の大きな経済的損失を表す異常な変化です」
と記しており、グラフでは、以下のようになります。
労働時間の損失率が、ほぼ倍になっています。
2020年、2021年、2022年の労働時間の損失率の変化
Humanity Projects
日本でも、欠勤率や休業率が変化しているのかどうかは、そのようなデータを知らないですので、わからないですが、ただ、労働年齢かどうかはともかく、
「過剰死が拡大している」
という現実が日本にあり、労働時間あるいは労働環境もやや変化している可能性はあると思われます。
大体、日本は、2022年の死亡者数が 158万人を越えて、「戦後最大」となっている(報道)わけで、それに加えて、先ほどのエド・ダウドさんの調査した、欠勤率、休業率、あるいは「仕事の継続が難しくなった」方々などを含めると、日本でも、ビジネス環境に影響は出ているのかもしれません。
2021年から何もかも変化した
2021年からは、本当に、いろいろなことが変わりました。
たとえば、ほとんどの主要国で、出生率が劇的な低下を示し続けています。
2021年以降の主要国の「出生率の劇的な低下」の詳細な分析と、推定されるその要因
In Deep 2023年2月25日
多くの国で、自然の範囲内の変動としてはあり得ない数値で激減しています。
まあ……以下のような問題が世界的に起きていたようなワクチンを数億人に接種して、出生率が下がらないわけがない。
米CDCワクチン有害事象報告 2020年12月14日 – 2022年7月29日
Robert W. Chandler, MD, MBA
私が、コロナワクチンの仕組を学んでいたときに、最初に心配になったのは、「これはヒトの生殖機能の根幹に問題を起こす可能性がある」ということでした。
それを知ったのは、まだ日本では具体的なワクチン接種の話も出ていなかった 2020年の12月でした。
コロナワクチンと永遠の不妊社会
In Deep 2020年12月27日
そのことをここで詳しく書くつもりはないですが、人間だけではなく、「いろいろな哺乳類の出生率が下がってしまうのではないか」というようにも考えました。
さまざまな哺乳類と人間の妊娠(胎盤を作るメカニズム)は、基本的に共通だからです。スパイクタンパク質がそこに影響を与える可能性があります (これからもです)。
しかし、問題は「時間の経過と共に、このような状況は改善していくのかどうか」ということでした。
何らかの障害や疾患により、欠勤、休業、仕事の継続が不可能、あるいは下がり続ける出生率、上昇し続ける死亡率、ガンを含めた病気の急速な悪化の増加。こういうようなことが、時間の経過と共に収まるのならいいのですが、最近それが危うい感じも漂っています。
他国はともかく、日本での超過死亡は、時間の経過と共に増大しています。
厚生労働省 人口動態統計速報より2022年12月の死亡数の前年との比較
厚生労働省
時間が経てば経つほど「むしろ死亡率が加速」している…。2022年12月の人口動態統計速報を見て
地球の記録 2023年2月28日
メディア等は、こういうような超過死亡の戦後最大の増加や、出生率の自然ではあり得ない変動と、「ワクチンとの関係」にどうしても言及したがらない部分が今でもありますが、
「じゃあ、なんか他の理由が出せるんなら、出せよ」
と、いつも思いマスマーダー。2021年から、と、きっぱりとした時期的な区分があるという上で、他の合理的で学術的な理由が提示されるのなら私も納得します。
そして、最近知った、ファイザーワクチンは「切断された mRNA での汚染」や、「 DNA で汚染」されたロットが含まれていることがわかり始めています。
これらに「当たると」影響は恒久的なものになり得ます。
[重大局面]ファイザー社ワクチンが、DNAで汚染されていたことが見出される……。これにより「永遠のスパイクタンパク質生産」という厳しい概念が浮上。確率は推定3分の1
In Deep 2023年3月15日
ワクチン後の損傷、巨大な血栓、未知のタンパク質、そして逆転写と「切断されたmRNA」との関連
In Deep 2023年2月23日
しかしこれは、あと 1年経過して、「 2023年全体のデータ」が出るまでは何もわからないです。
仮にですが、2023年全体の超過死亡や、出生率の低下が、2022年全体よりさらに悪化しているデータが示されたとしたら、もはや、そこから改善に向かう方向はないように思います。
あと 1年経つということは、接種開始から 3年目を意味します。
その時点で影響がまだ見られるというのなら、ゆっくりとした時間軸ながらも、影響はもはや永久的になっている可能性があり得ます。
今後の 1年間は、いずれにしても非常に波乱と混乱に包まれる時期になるとは思いますけれど、来年の厚生労働省のデータを見られるまでは生きていたいとも思います (その頃には、厚生労働省が消滅しているというオチもなかなかですが)。
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