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2023年からの世界 ディストピアへようこそ 人類の未来 人類の覚醒と真実 悪魔の輪郭

次のパンデミックは遠くはない… : 世界規模で「鳥とヒトの両方に対する」mRNA型 H5N1インフルエンザワクチン接種の準備が着々と進んでいる。その提唱者は…

投稿日:2023年3月8日 更新日:




 

表面に出てくる人や組織が変更されただけのような

先日、以下のようなタイトルの記事を書かせていただきました。

 

[記事] カナダの医師ウィリアム・マキス博士が、「次のパンデミックは H5N1 鳥インフルエンザ」だと見解を述べる。それもまた、プロパガンダで始まる…
 In Deep 2023年3月5日

 

ウィリアム・マキス博士は、2021年から始まったカナダの医師たちの前例のない突然死の増加を調査し続けている医学者です。

マキス博士は、「次のパンデミックは H5N1 鳥インフルエンザになる」と記してらっしゃいましたが、最近のいくつかの報道を見ていまして、

 

「もう間近じゃないの」

 

というような感じもしないでもない部分もなくはないです。

現在、アメリカの各メジャーメディアが、次々と、「世界は、ニワトリへのワクチン接種を検討」ということを報じていまして、しかし、よく読んでみますと、「なんか方向が違う」のです。

米ニューヨークタイムズが、3月6日に、「鳥インフルエンザで数百万羽が死亡しているため、米国はニワトリへのワクチン接種を検討」というタイトルでの報道を行いました。

このタイトルには、

 

> ニワトリへのワクチン接種

 

とあるのですが、読んでいきますと、たとえば途中にこんな下りが出てきます。

ニューヨークタイムズの報道より抜粋

…専門家たちは、人間に適応したバージョンの鳥インフルエンザが世界的な大流行を引き起こす可能性があることを長い間心配してきた。

そのため、米国と、そして世界はより多くの準備をする必要があると国際的なコンサルティング会社であるグローバル・ヘルス・ストラテジーズのアドバイザーであるジェームズ・クレレンスタイン氏は述べている。

クレレンスタイン氏と、非営利公衆衛生組織パートナーズ・イン・ヘルスの健康政策の専門家であるギャレット・ウィルキンソン氏は、H5N1 パンデミックに対する世界の準備状況を調査し、彼らがニューヨーク・タイムズと共有したレポートによるといくつかの「重要なギャップ」を特定した。

(H5N1 インフルエンザワクチンの)ヒトへの 2回接種の方法では、ヒトで使用するために、米国だけで少なくとも 6億5000万回分の H5N1ワクチンを必要とする可能性があり、報告書は、国が現在の製造能力でその数字にどのように到達できるかは不明であると述べている。

「家禽や野鳥での発生を制御するために真剣な取り組みが行われることは非常に重要ですが、状況の現実は十分に深刻であるため、このウイルスの人間への発生の可能性に備えて、より多くの措置を講じる必要があります」と、クレレンスタイン氏はインタビューで述べ、「これは現実的なシミュレーションでの消防訓練と見なすべきです」と付け加えた。

NY Times 2023/03/06

 

「結局、ヒトにも打つのかよ」と呟きましたが、しかし、同時にこのニューヨークタイムズの記事を読みまして、

 

「コロナの時と人物たちが入れ替わっただけ」

 

であることを知りました。

記事に、公衆衛生組織「パートナーズ・イン・ヘルス」なんて名前が出てきています。

「知らねえな、こんなのは」

と調べてみますと、英語版の Wikipedia のページがあり、代表者は、ポール・ファーマー (Paul Farmer)という人でした。

「あっち系じゃねえだろうな」

と調べてみますと、以下の通り、世界経済フォーラムのメンバーでございました

世界経済フォーラムのポール・ファーマーさんのページ

weforum.org

 

「担当する人物と組織が替わっただけかよ」と、つくづく思いましたが、こうなってくると、「やるつもり」であることは間違いないようです。

しかし、「どんなワクチンなんだろうなあ」とは思いました。何もそのワクチンに関する情報はないわけなのですが(すでに完成しているとは思いますが)、どんなワクチンなのかのヒントが、2月17日の米ロイターの報道でわかりました。

 

mRNA ワクチンです。

 

まずは、そのロイターの報道をご紹介します。

要所を太字にしています。




 


鳥インフルエンザへの警戒が、かつて敬遠されていたワクチンに向かって世界を駆り立てている

Bird flu alarm drives world towards once-shunned vaccines
Reuters 2023/02/17

フランスのアヒル養殖業者、エルベ・デュプイ氏は、鳥インフルエンザの蔓延を食い止めるため、2015年以降、4回も鴨の群れを処分してきた。

デュプイ氏は、かつてタブー視されていた解決策を受け入れることにした。それは、鴨へのワクチン接種だ。

氏は、フランス南西部のカステルヌー・トゥルサンにある農場で、「私たちの動物が病気にならず、ウイルスを広めないことが目標です」と語った。「私たち農家の仕事は死んだ動物を集めることではありません」。

デュプイ氏のように、世界中でますます多くの政府が、鳥インフルエンザへのワクチンへの反対を考え直している。なぜなら、鳥を殺処分したり、屋内に閉じ込めたりしても、鳥インフルエンザが戻ってきて商業用の鶏群を年々減少させるのを防ぐことができなかったからだ。

ロイターは、世界最大の家禽と卵の生産者、およびワクチンメーカーと家禽会社の幹部たちに話を聞いた。彼らは皆、今年の鳥インフルエンザの流行の深刻さにより、鳥インフルエンザワクチンへのアプローチに世界的な変化があったと述べた。

何百万羽ものニワトリ、アヒル、七面鳥、ガチョウを処分する費用に加えて、科学者たちや政府の間では、ウイルスが風土病になった場合、変異して人間に広がる可能性が高まるだけではないかという懸念が高まっている

フランスのマルク・フェノー農業相は、以下のようにロイターに語った。

「世界のすべての国が鳥インフルエンザを心配しているのはそのためです」

「パニックになる理由はありませんが、これらの問題について歴史から学ばなければなりません。これが、世界レベルでワクチン接種を検討している理由です」と彼はロイターに語った。

世界最大の家禽生産者たちのほとんどは、ワクチン接種が鳥インフルエンザの蔓延を覆い隠し、感染した鳥がネットをすり抜けてしまう恐れがあり、ワクチン接種済みの家禽を禁止している国への輸出に打撃を与える可能性があるため、ワクチン接種に抵抗している。

しかし、昨年初め以来、鳥インフルエンザが世界中の農場を荒廃させ、病気や大量殺戮のために 2億羽以上の鳥が死亡したと、国際獣疫事務局(WOAH)はロイターに語った。

昨年の大規模な殺処分は、卵の価格を急騰させ、世界的な食糧危機の一因となった。

 

米国は家禽へのワクチン接種の計画はない

メキシコは昨年、緊急ワクチン接種を開始しエクアドルは今月、ウイルスが 9歳の少女に感染した後、200万羽以上の鳥にワクチン接種をする計画を立てている

フランスは 9月に家禽へのワクチン接種を開始する予定だと、フェノー農業相はロイターに語った。

一方、EU は昨年、27の加盟国でワクチン戦略を実施することに合意した

EU はまた、家禽のワクチン接種規則を正常化し、来月発効する予定だ。欧州委員会のスポークスパーソンは、ロイターに対し、家禽製品と生後 1日のひよこがブロック内で自由に取引できるようにすることを保証すると語った。

家禽生産のほとんどを国内で消費する中国は、20年近く鳥インフルエンザの予防接種を行っており、発生を大幅に減らすことに成功している。

しかし、世界最大の家禽肉生産国である米国は、今のところ、家禽へのワクチン接種の計画はない。

国際獣疫事務局のデータによると、米国は過去 1年間に 5800万羽以上の鳥が死亡しており、最新の流行で世界的に最も大きな打撃を受け、カナダがそれに続き、フランスは EU 内で最も被害を受けた。

しかし、鳥インフルエンザに対する家禽へのワクチン接種に消極的な国にとって、貿易制限の恐怖は依然として中心的な舞台となっている。

鳥インフルエンザに対するワクチンは死亡率を下げることができるが、ワクチンを接種した一部の鳥は依然として病気に感染して伝染し、ウイルスの拡散を効果的に覆い隠す。

そのため、家禽類の肉や生きた鳥の一部の大手バイヤーは、ウイルスの持ち込みを恐れて、ワクチンが許可されている国からの輸入を禁止している。

鳥インフルエンザも急速に変異し、ワクチンの有効性を低下させる可能性があるが、予防接種はしばしば個別に投与する必要があるため、プログラムには費用と時間がかかる。また、鳥にワクチンを接種した後でも、群れを監視する必要がある。

アメリカ農務省(USDA)はロイターに対し、「現時点でワクチンを使用すると、家禽の取引に悪影響を与える一方で、検疫、個体数の減少、監視検査などの対応活動が必要になる」と語った。

ワクチン接種済みの家禽に対する貿易制限を考えると、これらの市場への輸出を許可し、不当な競争を回避するには、二国間交渉が必要になるだろうと、ヨーロッパ最大の家禽会社の1つであるフランスの LDC の最高経営責任者であるフィリップ・ゲラン氏は述べた。

フランスのフェノー大臣はロイターに対し、フランス政府はワクチン接種済みの家禽の輸出を許可するために非 EU の貿易相手国と交渉しており、EUレベルでブロック外の国との二国間協議も行われていると語った。

 

mRNA 家禽ワクチン

世界最大の家禽の輸出国であるブラジルは、これまでのところ発生を回避しており、ワクチンの必要性も回避しているが、ボリビアを含むいくつかの近隣諸国が発生を報告しているため、ウイルスはブラジルにも接近している。

しかし、昨年、養鶏農家の損失を補償するために11億ユーロ (約 1600億円)を費やしたフランスなどの国は、家禽へのワクチン接種を開始する時が来たと考えている。

EU 全体の戦略の一環として、フランスはアヒルのワクチンのテストを実施している。アヒルはウイルスに対して非常に受容性が高く、何日も無症状のままであり、他の農場への伝染のリスクを高めている。

オランダは産卵鶏でワクチンをテストしており、イタリアは七面鳥、ハンガリーは合鴨で同じことを行っており、EUの試験結果は今後数か月以内に出る予定だ。

ドイツのベーリンガー・インゲルハイム社とともに、鳥インフルエンザワクチンを開発している主要企業の 1つであるフランスのチェバ社は、特に感染した鳥によるウイルスの排出を大幅に減らすことにより、最初の結果は「非常に有望」であると述べた。

チェバ社は、いくつかのコロナワクチンで使用されている mRNA 技術を家禽ワクチンで初めて使用していると述べた。

鳥インフルエンザワクチンの世界市場は、中国を除いて年間約 8億から10億回分になると、チェバ社の家禽部門のコーポレートマーケティングディレクターは述べた。

鳥インフルエンザによる人へのリスクは依然として低く、人から人への感染例はないが、各国は現状の変化に備える必要があると世界保健機関は先週述べた

最近のコロナ危機は、動物で見つかったウイルスが変異したり、あるいは別のインフルエンザウイルスと結合したりして、人間に感染することによって世界的なパンデミックにつながる可能性が常にあるというリスクを示した。

最近の鳥インフルエンザの発生で流行している H5N1 株は、スペインのミンク、英国のキツネとカワウソ、フランスの猫、米国のハイイログマなど、いくつかの哺乳類を殺した。


 

ここまでです。

いろいろな部分で、トホホというか、脳みそビョーン、というのか、どうにもならない矛盾の連続が並んでいます。

 

ともかく、先ほどのニューヨークタイムズと、このロイターの報道を合わせますと、今後以下のようになる可能性があることがわかります。

 

・H5N1 鳥インフルエンザワクチンは、鳥にも人間にも接種される可能性

・それはすべて mRNA ワクチンである可能性

 

こういうことのようデス。

あー、ちょっと見てみましたら、 mRNA H5N1 鳥インフルエンザワクチンを開発しているフランスのチェバ(CEVA)社って、日本にも支社がありました。これだと輸入と展開もスムーズですね。

しかし、世界で数億、数十億羽の鳥たちと、コロナワクチン同様に世界で数億、数十億人に mRNA インフルエンザワクチンが展開されたら、どうなってしまうんでしょう……。

 

 

鶏とタマゴの未来

オーストラリアでは、牛への mRNA ワクチン接種が、もうじき始まります。以下の記事に、ニューサウスウェールズ州政府のニュースリリースを訳しています。

 

[記事] オーストラリアのニューサウスウェールズ州政府が「牛」への mRNA ワクチン接種計画を発表
 In Deep 2022年10月11日

 

牛もですが、ニワトリなどは多くが食用として飼育されているものですが、mRNA ワクチンとなると、送達物質として、確実に「脂質ナノ粒子」が用いられると思うのですが、脂質ナノ粒子は「全身」に循環しますので、つまり

「食肉として流通するトリ全体がそのような状態になる」

という可能性が高いです。

 

あ……卵は?

 

ヒトの場合、mRNA ワクチンの脂質ナノ粒子は「母体から赤ちゃんに、血流を通して完全に移行」していきます。

以下の記事など何度か記したことがあります。

 

[記事] 妊娠されている方々が知ったほうがいいと強く思ういくつかのこと
 In Deep 2021年8月18日

 

卵はどうなんでしょうか。

この世に流通するタマゴすべてが、「脂質ナノ粒子入り」とかでは、これはたまったものではないですが、タマゴに移行するのかな……。どうなんでしょうか。

いや……。

それ以前に、ヒトやラットの実験では、脂質ナノ粒子は、卵巣などの生殖機能に損傷を与えることがわかっているので(子宮頸がんワクチンに関する最近の記事をご参照下さい)、ニワトリの卵の生産状況が極度に悪くなるのでは……

 

それにしても、先ほどのロイターの記事の以下の部分。

 

> 鳥インフルエンザに対するワクチンは死亡率を下げることができるが、ワクチンを接種した一部の鳥は依然として病気に感染して伝染し…

 

「死亡率を下げる」って、今の世界の対処は「群れ全体の殺処分オンリー」なのですから、「ワクチンを接種した一部の鳥は依然として病気に感染して伝染し…」とあり、この一連の記述は何だかわからないものがあります。

読みながら私は次第に以下のような表情になっていきました。

 

 

いずれにしましても、コロナが停滞しても、すぐに次がある、ということを、現在進行している事態は示しています。

 

そういえば、最近、権威のある医学誌ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル (BMJ)に掲載された論文で、

「アメリカ政府は、1985年から mRNA ワクチン開発に投資をしていた」

ことが論文で示されていたことを米エポックタイムズが報じていました。

その前半部分をご紹介して締めさせていたただきます。

今日発表された記事です。




 


米国はパンデミック前の数十年間、mRNAワクチンに投資していた

US Invested in mRNA Vaccines for Decades Pre-Pandemic
Epoch Times 2023/03/08

mRNA ワクチンへの公的投資を体系的に調べる最初の研究で、研究者たちは、米国政府がパンデミックの数十年前に mRNA ワクチンにかなりの投資をしていたことを発見した。

3月3日にブリティッシュ・メディカル・ジャーナルに掲載されたこの研究では、政府が 1985年から 2022年の間に mRNA ワクチンと、その技術に 319億ドル (約 4兆4000億円)を投資し、そのうち少なくとも 3億3,700 万ドル(約 460億円)がパンデミック前に投資されたことがわかった。

政府はまた、パンデミックの間、すべてのアメリカ人のためのワクチンの研究、生産、ワクチン、および世界的な寄付のために 316億ドル (約 4兆3000億円)を支払った。

莫大な資金プールにより、モデルナとファイザーは、発売以来の COVID-19 ワクチンの販売から 1,000億ドル (約 13兆7000億円)を超える収益を獲得した。これは、2020年から 2021年の世界保健機関 (WHO) の総予算の 20倍に相当する。

全体として、研究者たちは、mRNA コロナワクチンに直接関連する 34のアメリカ国立衛生研究所 (NIH) の助成金を特定した。

彼らはまた、生物医学先端研究開発局 (BARDA) と国防総省によって発行された契約を特定した。

ハーバード大学医学大学院のフェローであり、この研究の筆頭著者であるフセイン・ララニ氏は、「これは、アメリカのこれまでの病気に対する最大の公共投資です」と述べた。

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Oka In Deep

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