究極的な変化の年となる可能性のある2019年
前回は、以下のような・・・まあ今すぐどうこうではないかもしれないにしても、今の状況はかなり、
「過去の太陽活動サイクルに連動し続けた経済と金融の流れ」
に近づいているのではないかというような記事を書かせていただきました。
太陽活動と経済金融の過去のデータから、今あえて強く記させていただく「大暴落と大恐慌へのカウントダウンが完全に始まっている」こと
今日（3月25日）などは、株価がわりと大変だったようですけれど、前回の記事は、短期的な相場の上下ではなく、もう少し幅の広い期間のことを記させていただいたものですので、それがわかるのはある程度の期間が経ってからだと思いますけれど、それでも「 2019年」という枠からはそれほど外れないのではないかなあとは思います。
この記事では、経済などに関係するいろいろな「太陽活動との連動」のように見えるグラフなどを掲示させていただいたのですけれど、以前から「太陽活動と人体に起きる様々な連動」についてはご紹介させていただいていました。
過去記事でご紹介した中の「特に完ぺきなリンクを見せる」ものには、ほんの一例ですけれど、以下のようなものがあります。
太陽活動と人体の関係性を示す一例
白血球減少症と太陽黒点数の相関
・世界中で蔓延する「謎の病気」の裏に見える太陽活動と白血球の関係心臓疾患での緊急入院例と地球の磁気活動（1967-1972年の平均）
・病気の時代：太陽活動での地磁気の乱れが誘発するもの…
こういう事例は他にもたくさんあります。
そして、このように、いろいろな意味において太陽からの影響を大きく受けている可能性が高い私たち人類ですけれど、今後の私たちは、もしかすると、
「過去数百年で経験したことのないような弱い太陽活動の時代」
を生きることになる可能性がそれなりにありまして、たとえば、現在終わりに向かっています太陽活動であるサイクル 24は、
・太陽活動サイクル24は過去約200年で最も弱い
ものだったのですけれど、多くの科学者が、
・この傾向は今後も続く可能性が高い
と述べています。
これに関しては、以下の記事で書かせていただいたこともあります。
仮にこの社会や世界が、私の持論でもありますように、「その多くが太陽活動の制御下にある」ものだとした場合、私たちは今後、
過去何百年も、人類が経験したことのないような世界、あるいは社会を経験する
可能性もあるわけです。
それがどんな世界かは、具体的にはともかくとしても、前回の記事でも書かせていただきましたけれど、現時点の太陽活動を見ている限りは、
「それは今年から始まる可能性がある」
というように思うのです。
もちろん「可能性」というだけで、しかも、どんな社会かはよくわからないのですが、そんな感じが漂っている気はしないでもありません。
ところで今日、何となく海外の報道などを読んでいましたら、ダグ・ケイシーというアメリカの作家でエコノミストの方のブログで「世界がバラバラに壊れる年に」というタイトルの記事がありました。
簡単にいえば「今年 2019年から、いろいろとむちゃくちゃになる」というようなことが書かれてあるものなのでしたが、細かいところはともかくとして、今後の日本にも、「あるいは当てはまるものもあるのかもしれない」というようにも思いまして、その中から抜粋してご紹介させていただこうと思います。
ここでは、年金の崩壊や、国家破綻による極端な増税、そして、テロ（偽のものも含む）などについて取り上げています。
年金の崩壊や極端な増税に関しましては、現在のベネズエラを見ていますと、そこに壮絶なハイパーインフレーションが加わった状態が、わりとすぐに現れるものなのだなと理解しています。
それでは、ここからです。
Doug Casey on the Year the World Falls Apart
Casey Research 2019/03/23
世界がバラバラに壊れる年に
予測１：退職という概念の終わり
一般的なアメリカ人たちは、「退職する」というように考えることがなくなるだろう。
現在のアメリカで、平均的なアメリカ人が自分の命を救うための 1000ドル（約 11万円）を工面することができない人の比率が圧倒的に多いことは広く知られている。
たとえ、その人に職がなくなっても、この費用の負担が免除されるわけではない。
アメリカでは、もはや、多くの物事が「臨界あるいは限界」に達しているようだ。そして、この臨界の状態の中で経済が減速した場合、多くの人々が再び家を失うことになるだろう。
クレジットカードの請求、車のローン、学生ローンなどのさまざまな支払いが難しくなる人が多くなるだろうが、（アメリカにおいては）クレジットカードが使えなくなると、何も買うことができない。
1930年代のアメリカでは、そのような人びとは、配給の列に並んだ。しかし、今では、4000万人のアメリカ人たちが、SNAP （補助的栄養支援プログラム / フードスタンプ）カードで飢えと苦しみから逃れている。食糧援助に頼るアメリカ人は、今後数年間で 1億人を超える可能性がある。
何か法外なことを書いていると感じられる方もいらっしゃるかもしれない。確かに、今のところは、すべてが比較的スムーズに動いている。
平均的な中流アメリカ人の生活水準は過去数十年にわたってゆっくりと低下してきたが、まだ完全には崩壊していない。
しかし、今は、火山が爆発する前日や、大地震が発生する前日のようなものだ。
これは理論的な議論をたたかわせることでもない。
たとえば、アメリカのほとんどの退職金制度は深刻な危険にさらされている。多くの年金基金はすでに本格的に運営の危機にある。
この状況はさらに悪化していく可能性が強い。
なぜなら、株式市場はバブルにあり、債券市場にいたっては超バブル状態にある。この状態のもとでは、株価や債券などの多くの資産的価値が非常に早くに消失していく可能性があるのだ。
今後始まる不況が底を打つ頃には、今の米ドルが、どのくらいの価値となっているのかは私にはわからないにしても、ニューヨークの株価は、5000ドル以下で取り引きされているだろうし、金利は 1980年代初頭を上回ることが見込まれる。
退職者の方々にとって、退職に関係する今後の社会の状況が改善する可能性はほとんどないだろう。さらにさらに悪くなっていくはずだ。
貯蓄や投資があったとしても、それもあらゆる角度から蝕まれるはずだ。
魔法かファンタジーのような出来事でも起こらない限り、この予測が覆ることはないと私は考える。
予測2：白人男性に対しての特権税およびその他の根本的な増税
この世に存在する有機体の第一義的な目的は「生き残ること」だ。微生物だろうが、人間だろうが、あるいは企業だろうが政府だろうが、それは同じだということを心に留めておいてほしい。
財政的に破綻した政府もまた生き残ろうとする。
政府が破綻するとすれば、福祉政策プログラムのためだろうが、破綻した政府が生き残る唯一の方法は「課税」と「大量のお金を印刷する」ことだ。
もちろん戦争もあるだろう。今でも、戦争が経済を刺激すると信じる愚かな政治家はたくさんいる。
破綻した（アメリカ）政府は、増税分のほとんどを白人男性に負わせようとすると考えられる。これは、今のアメリカで、特に白人男性を嫌うのが流行になっているからだ。
今や、アメリカの白人男性は、マルクス主義者が言うところの「階級の敵」となっている。
私たちは他に関しても、非常に高い税金を体験するだろう。福祉国家プログラムのための財源を得る手段は他にない。唯一の例外は FRB が借金を重ねることだ。しかし、それをおこなうと、アメリカのインフレーションは制御不能になるだろう。
アイゼンハワー政権（1953年-1961年）の最高限界税率が 91％だったことは覚えておいてもいい。もちろん、当時の一般的なアメリカ人は、あまりにも急進的で漸進的な税率であったために、誰も払うことはなかった。
また、富裕層にしても、当時は、海外に資産を隠すことは簡単だったので、正直に税金を払っていた人などいなかった。
しかし今は、資産を隠すことのできる場所はない。
課税はどのくらいまで悪化する可能性があるだろうか。 1970年代のスウェーデンでは、資産税を含む限界税率は 102％だったようだ。
ここから考えれば、どんな税率でも可能だということだ。
もちろん政府は根本的な増税をおこなうだろう。金持ちを食べるために。
予測3：新しい9/11タイプの事象の発生 - 本物または偽のフラグ
これはまったくあり得る。
2001年9月11日に起きたことは実際には何だったのか、そしてどのような人物がその背後にいたのかはいまだに完全にはわかってはいない。
しかし、それとは別の話としても、アメリカ政府が、今に至るまで、どのように世界中の人々を挑発し続けているかを考えると、たとえば、ムスリムの集団などが大きな反撃を試みる可能性はあるだろう。
そして、9/11 事件が示したように、実際にはどのような人々が行ったことであったとしても、ごく少数の人々の実行は、物事に非常に大きな影響を及ぼす可能性がある。特に社会のシステム自体が非常に不安定な時には、そうなりやすい。
社会のシステム自体が非常に不安定な時というのは、すなわち今だ。
2008年にインドのムンバイで起きたようなこと（ムンバイ同時多発テロ）のようなことが起きるかもしれない。
このテロは、最大で、たった 24人ほどの狂信者グループが普通の銃で、何日にもわたりムンバイの街の各所を攻撃し続け、多数の人々（死者 172人、負傷者 200人以上）を死傷させた。
これは非常に安価でローテクで容易な方法だった。
戦争には、常に経済の問題がある。それは戦争は高くつくものだからだ。しかし、このムンバイの事例のように、小さな資金で先進諸国の社会をひどく混乱させるような方法はたくさんある。
一方で、アメリカがアフガニスタンで知り得たように、原初的な社会を崩壊させることは非常に高くつく。
いずれにしても「テロ」は非常に低コストの戦争の方法だ。
誰かがそれをアメリカで再びおこなう使ことに決めたときには、それは巨大な効果をもたらすだろう。
世界は、多くの点でムーアの法則の速度で進化している。軍事技術もそのような速度で変化していることを強調しておきたい。空母、B2、F35、M1戦車などは、今や基本的に単なるガラクタだ。
もはや存在しないソ連と戦うのには最適だろうが、今後起こりそうな種類の戦いにおいては、それらは有用な目的を果たさない。
そして、誰かがアメリカを攻撃したいと考えたときに、その実行者たちが ICBM （大陸区間弾道ミサイル）のようなものを使用することもないだろう。
なぜなら、ICBM は、非常に高価で、あまりにも重量級で、そして何より、ICBM は「どこから発射されたのかがすぐわかる」兵器なのだ。
つまり、最初に攻撃をした側は、たちまち報復の攻撃にさらされることになる。
そんな馬鹿げたことをするくらいなら、攻撃立案者は、誰かに小型核兵器の入ったリュックを背負って攻撃してもらうなり、あるいは、民間の航空機やコンテナ船やトラックを攻撃に使用することを選ぶだろう。
アメリカが、「臨界」に達しているこのタイミングで考えてみると、それが臨界点に達するための媒体となるのは、そのような次の 9/11 になるのかもしれない。
今のアメリカは、1920年代のドイツとどこか違うだろうか。当時のドイツは、ヨーロッパで最も文明が発達し、教育が行き届いた国のひとつであったが、彼らは深い闇に入り込んだ。