多くが予告された後に現実化する今の世界
2008年にリーマンショックというものがありました。私は当時、経済だとかまったく何も知らない人で(今もほとんど知らないですが)、サラリーマンがショックを受けた事件と本気で思っていました。
まあ、それはともかく、ここにきて、世界中の組織や機関が、揃いに揃って「6ヵ月以内に世界的な食糧危機が来る」と述べています。
ロックフェラー財団のラジブ・シャー会長が、「大規模で差し迫った食糧危機が 6ヵ月以内」(発言は 4月)にやって来ると述べたことは、以下の記事の後半で少しふれています。
[記事] アメリカ食品関連施設の謎の連続火災の後、FBIが、米農業協同組合にサイバー攻撃が行われる可能性を文書で警告 : 「穀物生産が混乱に陥る可能性がある」と
In Deep 2022年4月24日
他にも、世界銀行の総裁が「世界は食糧危機による人的災害に直面している」と英国 BBCに語ったり (BBC)、国際通貨基金 (IMF)、あるいは、世界経済フォーラムの代表もそのように述べています(世界経済フォーラムの国際会議映像)。
いずれにしても、
「みーんな同じことを言い始めた」
ということは、「来る」ということです。
予測とも言えない部分もあります。
どちらかというと、これは「予測」ではなく、「予定」あるいは「予告」と見るべきだと思われます。
冒頭にリーマンショックの話を書きましたけれど、リーマンショックも「予告」されていました。
以下は、リーマンショックが発生する前年の 2007年4月のロイターの報道の冒頭です。
IMFはサブプライムの問題が広がる可能性があると警告する
IMF warns subprime woes may spread, dollar falls
Reuters 2007/04/11米国のサブプライム住宅ローン市場の崩壊が関連市場に広がる可能性があると国際通貨基金 (IMF)は 4月10日に警告した。
IMFは、半年ごとの世界金融安定性報告書で、サブプライム市場の落ち込みは、住宅全体の低迷のこの時点で予想よりも急速だと述べた。
IMFによると、より緩い引受基準は、サブプライムセクターを超えて、次にリスクの高いセクターである「Alt - A」住宅ローンの一部にまで及ぶ可能性がある。さらに、クレジットカードやサブプライム自動車ローンの資産担保証券など、他の消費者信用市場で損失が発生する可能性があると述べた。
また、同じ 2007年には、国際決済銀行 (BIS)が、信用市場の崩壊によって引き起こされる「大恐慌」が差し迫っていると発表したことが報じられていました。
あるいは、新型コロナウイルスによるパンデミックが中国の武漢で発生する 2ヵ月前には、ビル・ゲイツ男爵(男爵じゃねえだろ)と世界経済フォーラムなどが共同で、
「新しいコロナウイルスによる世界的なパンデミック発生のシミュレーション」
をイベントで一般に公開しました。
以下の 2020年1月の記事で取りあげています。2年半前の記事です。
[記事] 武漢ウイルスが出現する2ヵ月前、アメリカの科学者が「次に発生するコロナウイルスのパンデミックは《地球上の6500万人を殺す》」というシミュレーションを公表していた
In Deep 2020年1月27日
この際のシミュレーションでは、
> ウイルスの流行は、世界的な金融危機を引き起こした。株式市場は 20%から 40%下落し、世界の国内総生産は 11%急落した。
という部分がありましたが、実際の数値との比較はともかく、経済的な混乱は現実として起きていたわけで、それに加えて現在は、
・ロシアの侵攻による経済的混乱
・中国のロックダウンによる生産と供給網の混乱
が重なっています。
中国は現在、CNN の報道によると、1億6500万人がロックダウン下にあるとされていて、解除される気配はありません。
そして、この「ロシアの侵攻」と「中国のロックダウン」は、もちろん経済そのものにもダメージがありますが、
「ストレートに食糧の問題に直結している」
ということがあります。
まあ、最近の私は「誰も信じない」という感じで生きていますが、ロシアと中国の行っていることは、表面上だけで見れば、
「まるでロックフェラー財団や世界経済フォーラムのトップが述べている《予告》を後押ししている」
ようにさえ見えてきます。
たとえば、以下は、アメリカの株式や商品市場についてのメディア記事からの抜粋です。「 6か月以内の食糧不足 – グローバリストは次に何が起こるかを教えてくれている」というタイトルの記事です。
非常に長い記事ですので、中国に関してのセクションを抜粋します。
6か月以内の食糧不足 – グローバリストは次に何が起こるかを教えてくれている
Food Shortages In Six Months – The Globalists Are Telling Us What Happens Next
alt-market.us 2022/04/29
中国で何か奇妙なことが起こっている
中国のコロナに対する取り締まりは非常に奇妙なレベルに達しており、以下の疑問を持たざるを得なくなる。つまり、中国のロックダウンは本当にコロナに関するものなのか、それとも何か他のものを隠しているのか。
中国でのコロナの死亡率は、確認できる適切なデータを発表したことがないため、正確に計算することは不可能だ。しかし、世界の他のほとんどすべての場所で、コロナの感染致死率の中央値は 0.27%だ。
つまり、世界の 99.7%以上の人々が、コロナウイルスで死ぬことに関して何も恐れることはない。しかし中国の政権は、まるで黒死病に対処しているかのように行動している。なぜなのだろう。
現在、中国の多くのサプライチェーンが混乱し、製造が停止されたままであるため、封鎖により中国では全国的に食糧不足が発生している。
しかし、多くの西洋人たちがあまり聞いていない話は、中国の輸出が本質的に凍結されているという事実だ。
これは非常に重要なので、強調する必要があるだろう。世界の 5隻に 1隻以上のコンテナ船が、厳重な封鎖により中国の港で身動きが取れなくなっている。これは信じられない事態だ。
なぜ中国は、大多数の人々にとって危険ではないことを私たち全員が知っているウイルスに対してこれを行うのだろうか。
西側政府の大多数がパンデミックの恐怖の扇動とワクチン接種の義務化の議題を諦めた時に、なぜ、中国は、これまでで国内で最悪の封鎖を開始し、自国民を飢えさせているのだろうか。
中国が、すでに多くのアメリカ人やヨーロッパ人たちが気づいていない中で、西側を経済戦争に巻きこんでいる可能性が示唆される。
これは、米国とヨーロッパへの輸出を停止するための前哨戦的なテストである可能性もあるだろうし、輸出の停止が「永続的になる」ことを意図した段階的な停止である可能性もある。これらの貿易のボトルネックはまた、中国の台湾侵攻の前兆であるかもしれない。
実際、台湾は多くの人が知っているよりも中国への依存度が高く、中国の経済と絡み合っている。
中国は台湾の輸出の最大の買い手であり、それらの輸出は台湾の GDPの 10%を占めている。数十万人の台湾の労働者とビジネスマンたちが定期的に中国に出張して働いている。
これは現在、封鎖によって緊張しているもう 1つの経済的要因だ。さらに、台湾には中国本土で工場を運営する複数の企業があるが、これらの企業はすべて厳重な封鎖により閉鎖される可能性がある。
もし近い将来、中国が台湾に侵攻することを計画しているのであるならば、私自身が中国政府の立案者なら、最初に台湾の経済を傷つけ、そして台湾の輸出モデルを混乱させるためのカバーとしてコロナを使うことを検討するかもしれない。
中国の共産主義政権は、自らの国の人民を、必要に応じて犠牲にすることができる「道具」と見なしており、中国は、党にとって長期的な利益を意味する場合、国民に短期的な苦痛を与えることをまったく厭わないはずだ。
それ以上に、たとえば私が西側とひそかに経済戦争をするつもりなら、世界の貨物船の 20%を拘束し、国を守るという名目で西側のサプライチェーンを混乱させるよりも良い方法はない気がする。
ここまでです。
台湾侵攻云々はともかく、
「コロナの名目で、西側の経済をボロボロにできる」
というのは実際に今起きていることで、この記事の人のように、仮に私が中国の政権の立案者でも、やはりそうすると思います。
「まずやってみる」のです。
そして、それが効果的であるかどうかを確認する。効果があると見たら継続する。
現在の数々の報道が示しますように、この中国のロックダウンは、西側経済に大変な混乱をもたらしています。
つまりは「効果的」だったわけです。
テスト段階として成功していますので、成功しているのがわかったのなら、やめるわけがない。
中国の自国の経済は?
中国の人民の命と健康は?
ということに関しては、上の記事の人が、
> 自国の人民を、必要に応じて犠牲にすることができる「道具」と見なしており
とありますように、そのための「 14億人」です。
10億人亡くなったとしても、日本の 2倍以上の人口が残る。
1950年代に、毛沢東による「大躍進政策」というものがあり、この際の、中国の「餓死者の数」は、データによりさまざまですが、「 7000万人が死亡した」という推計もあり、あるいは、中国政府の内部文書にさえ「 4500万人が死亡した」とあります。
その時の中国の人口は「ざっと 4億人」でした。4億人の中の 4000万人から 7000万人が「餓死」したのでした。
しかし、50年ほど経った現在、中国の人口は 14億人となっています。これが、「どんなことがあっても、結局、人口は戻る」という確信につながっているのかもしれないですが、習近平国家主席は、今年の全人代で、以下のように述べていたことが伝えられています。
> 習氏は、食は何よりも最も重要であり、食糧は人々の最も基本的な必需品であると指摘し、70年前、同国は4億人の人口に十分な食物を提供できなかったが、今日では14億人の人々が十分な食物を得て幅広い選択肢を持っていると語った。 (報道)
こうは言っても、現在のロックダウンの状況を見ていますと、やはり「人民は道具」だという感じが伝わってきます。
このあたりのことも含めて、3月の以下の記事でふれています。
まだ、この頃は中国のロックダウンが始まっていない頃ですが、「どう考えてみても何かが始まる」予兆に満ちていました。
[記事] 「当局の無意味な命令に従ったほぼ全員が死亡した」のフレーズに思う、この終末的な崩壊の原因
In Deep 2022年3月8日
そして、 3月からは「対ロシア制裁」という名の「西側の自死」が始まります。
現時点では、ロシア侵攻も対ロシア制裁もどちらも緩和されるような気配はなく、今後、ロシアのほうがどうなるのかは知らないですが、西側の多くは「時間と共に崩壊する」はずです。
特に食糧自給とエネルギー確保が難しい国は、あっという間に困難に直面すると見られます。
食糧生産に関しては、ブログ地球の記録に、たびたび気になったことをメモ的に書いていますが、ロシアとウクライナを除いた場合の穀物の大生産国であるアメリカやカナダ、そして、インドの状況が大変に厳しくなっています。
インドは記録的な熱波によるもので、北米は記録的な寒波によるものです。
[記事] インドで120年ぶりの熱波により電力危機の恐れ。そして何より豊作が予想されていた小麦の収穫が「大きなダメージを受ける」可能性
地球の記録 2022年4月30日
[記事] 5月の北米で異常な寒さが続き、カナダとアメリカの一部では作付けが5月になっても始められず、アメリカでは穀物備蓄が大幅に低下する予測も
地球の記録 2022年5月7日
この 5月の間に気温と気候の状況が改善しない場合、北半球の穀物生産状況はかなり厳しい結果となる可能性があります。
そして、すでに現実として、思っている以上に世界の「穀物」の状況は厳しくなっているようです。
世界の穀物在庫は危機的な水準にある
先日、世界最大の肥料企業である CF インダストリーズ・ホールディングというアメリカの企業が決算発表をしていまして(決算は大変に良いものでした)、そのニュースリリースの冒頭のほうに、以下のように記しています。
> CF インダストリーズ・ホールディング社の社長兼最高経営責任者であるトニー・ウィル氏は、次のように述べています。
>
> 「世界の穀物在庫は非常に少ないままであり、ロシアのウクライナ侵攻により問題が増幅されています。世界の穀物在庫を補充するには、少なくとも 2〜 3年かかると思われます」 (cfindustries.q4ir.com)
この CF インダストリーズ・ホールディング社の業績は、今回の決算(5月以前まで)はとても良かったようですが、以下の記事で取りあげましたように、
「アメリカの巨大鉄道会社が、肥料の運送を拒否している」
ということがあります。
[記事] アメリカ最大の貨物鉄道会社の「輸送量の削減義務」政策により、世界最大の肥料企業が「農家に春作物の肥料をまったく出荷できていない」状態であることが判明
地球の記録 2022年4月18日
この問題がその後どうなったのかはまったくわからないです。
CF インダストリーズ社の決算発表のニュースリリースではふれられていませんでしたが、ある程度、解決していればいいのですが。
それと最近知ったのですけれど、以前の記事で、アメリカの食糧関係施設が、次々と不可解な火災に見舞われていることを書かせていただいたことがあります。
[記事] アメリカの食料危機は「意図的」である様相。過去数ヶ月で十数カ所の食品関連施設が火災や爆発で消失し、全米への肥料の運搬が強制的に止められている
In Deep 2022年4月23日
この一連の不可解な火災の中で「肥料工場の火災」も起きていたことを、アメリカ ABC ニュースの報道で知りました。
このようなことばかりが起きる中で、穀物の国際先物価格は急激に上昇し続けています。
以下は、ブルームバーグによる農業生産物価格の推移です。21世紀で最高の価格を抜けても、まだ止まる気配がありません。
農産物価格指数の推移 (2003年-2022年)
zerohedge.com
肥料価格の上昇は、もっと激しいです。二年前の 3倍とか 4倍とか、そういうレベルです。
北米の肥料価格の推移
zerohedge.com
肥料に関しては、カナダ最大の肥料企業のひとつの CEO は、「肥料の供給は、2023年までに世界的に厳しくなるだろう」と述べたことを米ゼロヘッジが伝えています。
つまり「今年より来年のほうが悪くなる」可能性があるのです。
今年より来年が悪いとしたなら、その次の年は良くなるでしょうか。
それは何ともいえないですが、最初に書きましたように、IMF などの世界中の国際機関が、「食糧危機が来る」と述べ、あるいは、ロックフェラー財団や世界経済フォーラムのような国際的な「慈善団体」が「食糧危機が来る」と述べている中で、現実の穀物在庫の状況や肥料価格の数値はご紹介したようなことになっています。
この結果が、単なる物価高や、ごく普通の食糧不足程度で終わるのならそれはとても幸いなことですが、そんなもので終わるだろうかと。世界全体の大躍進政策に向かっているということはないのだろうかと、そんなことさえ思います。
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