自爆の連続
最近、株式市場とか商品市場とか、基本的に「崩壊している」ことが明らかになっています。普通ではない状態に入りつつあります。
米ゼロヘッジは「市場が壊れ始め、いたるところで大虐殺が起きている」というタイトルの記事を投稿していましたが、これらは、ウクライナでの武力衝突が原因というようなことが一般的な説明ですが、「そうかなあ」とも思っています（もちろん大きな要因でしょうけれど）。
すっかり忘れたかのようにされている新型コロナでの対策と規制と蹂躙に蝕まれていたこの２年間で、常に頭に浮かんでいたフレーズは、昨年の 6月の以下の記事に……まあ全然これとはないタイトルの記事ですが、その冒頭に書いています。
［記事］ワクチンには何が含まれているのか。アストラゼネカ社ワクチンに、公的資料にはない「熱ショックタンパク質という不純物」が発見されたことから…
In Deep 2021年6月5日
この記事の冒頭では、海外の作家の方のブログで、2014年に韓国で起きたフェリー「セウォウル号」の沈没事故のことにふれた記事を取り上げていまして、そこには以下のように書かれていました。
韓国フェリー災害は当局への盲目的な服従の危険性を痛烈に思い出させる
この投稿記事は、2014年の韓国フェリー事故で亡くなられた乗客たちに何らかの過失があることを示唆するものではない。それにもかかわらず、この人類史でも稀な大災害において次のような事実が残っている。
- 当局の無意味な命令に従ったほぼ全員が死亡した。（304人）
- 当局の無意味な命令に従わなかったほぼ全員が生き残った。（171人）
乗客乗員 476人のうち、檀園高校の 生徒約 250人を含む 304人が死亡した。
この、
- 当局の無意味な命令に従ったほぼ全員が死亡した。
- 当局の無意味な命令に従わなかったほぼ全員が生き残った。
という概念は、この２年間の「すべて」に適応できる概念だと今でも思います。
自粛、マスク、ワクチン、その他も含めて、
「当局の無意味な命令に従ったほぼ全員が死亡する」
ということが、とてもよく理解できる学習をした２年間でもありました。
最近、近所を歩いていますと、小さな焼き鳥屋さんとかモツ焼き屋さんなどで、
「二回ワクチン接種の証明書がない方にお酒類は提供できません。接種証明と身分証明書をお願いします」
と書かれた紙が貼られているのを見るようになりました。
近いところにある焼き鳥屋さんなどは、テーブル 2席にカウンター 4席の非常に小さな店ですが、そのような紙が貼られている。その近くのやはり小さな飲み屋さんにも同じような紙が貼られている。
こんな店で焼酎の一杯かなんかを飲むのに、そんなワクチン接種証明だとか身分証明だとか、そんなもん持ってくるオッサンいねえだろ、と思いまして、
「なんでみんなこんなに自爆してる？」
と思っていたのですが、先日、「いやあ、あれは県からの要請なんですよ」ということを聞きました。
私はアルタード・ステイツ県という県に住んでいるのですが（いい加減にしろ）、県のウェブサイトを見てみますと、「なるほど」と思いました。
そのような紙を貼ったりしないと、「協力金がもらえない」ようなのです。
県ウェブサイトより
ワクチン・検査パッケージ制度の適用を受ける場合
１ 対象
彩の国「新しい生活様式」安心宣言飲食店＋の認証店でワクチン・検査パッケージ制度を登録し、かつ、その適用を受ける店舗２ 営業時間等
利用者のワクチン接種歴（２回以上）又は検査結果の陰性に係る確認の有無によって次のとおりとする。(1)確認できた場合
営業時間：午前 ５時から午後９時まで
酒類提供：午前１１時から午後８時半まで
人数上限：なし(2)確認できない場合
営業時間：午前５時から午後９時まで
酒類提供：終日、提供を自粛
人数上限：同一グループ、同一テーブルで４人以内
この給付金もさることながらも、ここに、
＞ (2)確認できない場合 …酒類提供：終日、提供を自粛
とありますように、認証店にならないと「お酒そのものが出せない」ようなのです。
「あーだからか」と思いましたのは、先日の夜、午後9時前くらいですかね、必要なものがあり、コンビニへと行ったのですが、「久しぶりに飲み屋通りでも見てくるか」と、飲み屋さんなどが並んでいる通りをいくつか歩いたのですが、
「全滅」
なのです。全部閉まっている。業態に関係なく飲み屋さんはほぼ閉まっている。
上に「営業時間：午前 ５時から午後９時まで」とありますが、そういうことではなく、店に貼られた紙を見ると、ほとんどが、
「 3月21日まで終日閉店させていただきます」
とあり、まったくといっていいほど飲み屋さんが開いていない。
営業している上にとても賑わっていたのは、あるひとつの比較的大きな居酒屋さんで、この居酒屋さんは、昨年から「閉店とアルコール提供自粛要請」にまったく応じることなく、普通通りの営業を続けていましたが、そこだけ満員の盛況です。
昨年の緊急事態宣言の時も常に満員の盛況でした。
県の要請通りに休んでいる数々のお店は、今は協力金等もらえるので、今はそれでいいのでしょうけれど、「コロナが終わりましたよ」といった後に、完全な崩壊が待っていると思われます。
小さな飲食店や飲み屋さんで最も大事なのは「常連客」であり、それをこんなに長い期間、遠ざけてしまうと、ほぼ戻ってこないです。
つまり、飲食店の「本格的、連鎖的な閉店、倒産」はコロナ後から始まります。
もう協力金はもらえない。
客は来ない。
先ほど書きました地元で唯一、この二年間、県の要請を完全に無視して、一貫して通常通りの営業を続けていた居酒屋さん（かなり広い店です）だけが、その間にむしろ常連客を増やして、今は完全な繁盛店となっています。
他は、この後、コロナが収束したとしても、多くが潰れていくはずです。
お客はそこまでお人好しではない。
このようなことはささやかな例かもしれないですが、
- 当局の無意味な命令に従ったほぼ全員が死亡した。
- 当局の無意味な命令に従わなかったほぼ全員が生き残った。
が、常に当てはまることを教えてくれることではあります。
「当局の無意味な命令」はとにかくすべて聞いてはいけないということです。
ただし、それが「無意味な命令」か「意味のある命令か」を判断するのはご自身でしかないわけですので、常に、「この命令には意味があるのだろうか」と考えることは必要かと思います。
「マスクをすることの意味は？」
とか、
「ワクチンを打つことの意味は？」
とか、
「過剰な消毒の意味は？」
などです。
どれも時間の経過と共に、場合によっては「死」と直結することですので、考えることは必要です。
もちろん、ここでは「マスクをしたほうがいいのか悪いのか」にはふれないですし、「コロナワクチンは打ったほうがいいのか」も書きませんが、たとえば、マスクは少なくとも小さな子どもの早期の死と関係します。
［関係記事］ 小さな子どもへのマスクがどのようにその子たちを殺していくか
In Deep 2021年9月27日
大人の酸欠はそんなに重大な問題は引き起こさないかもしれないですが、高齢者の場合は「肺疾患の誘発」と「知能の低下の促進」があります。
［関係記事］ マスクによる自死の時代 ： ガンだけではなく、一酸化窒素不足によるCOPD（慢性閉塞性肺疾患）まで今後増えてしまうかもしれないことを科学誌ネイチャーに掲載された日本の研究で知る
In Deep 2021年11月12日
この記事では、
「一酸化窒素の産生が機能しないと、それは COPD （慢性閉塞性肺疾患）の要因となる」
という論文をご紹介してますが、マスクをすると鼻呼吸が難しくなりますけれど、一酸化窒素の産生は「鼻呼吸でないと生成されない」のです。それができにくい状況が 2年も続いているのですから、影響を受けないほうが不思議です。
興味深いことに
「 COPD （慢性閉塞性肺疾患）を直接的に誘導するのは、過剰な消毒」
ですから、この 2年間では、その条件が完全に整っています。
以下の記事では、COPDの原因が、「漂白剤と消毒剤」であることが判明した研究をご紹介しています。米ハーバード大学とフランス国立衛生医学研究所が「 30年間」調査した結果です。
［記事］ 「タバコではない」 ： 慢性閉塞性肺疾患（COPD）の最大の発症要因は「漂白剤と消毒剤」であることが判明。第四級アンモニウム塩を含む除菌製品が私たちの社会を破壊する
In Deep 2019年12月15日
このタイトルに、
＞ 第四級アンモニウム塩を含む除菌製品が私たちの社会を破壊する
とありますが、その本格的な「破壊」が、2年前に始まって、2年間継続しているわけです。これらは、ある程度長い時間の結果として出てくるものですので、数年、十数年先ということになるかもしれないですけれど、「肺疾患の嵐」が見られる可能性があります。
全体としては、ガンと認知症と肺疾患の嵐が社会を席巻することになると見られます。
理屈と理論だけから見れば、それは避けられません。
- 当局の無意味な命令に従ったほぼ全員が死亡した。
- 当局の無意味な命令に従わなかったほぼ全員が生き残った。
は、ここに文字通りに当てはまります。
ワクチンのことは今回はいいですが、ただ、以前「 毒性 0.5％問題」を書かせていただいたことがありますが、最近のアメリカの治験分析メディアがそのことを CDC のデータから分析していまして、また、他の分析では、
「接種後の死亡事例が出ているロットは全体の 5％」
だと結論付けていました。
0.5％ではなく、「 5％」のほうが正しいようです。
以下のそれぞれに記事があります。
・ファイザー社とモデルナ社のCOVID-19ワクチンには悪いロットが存在するのか？
Are there Bad Batches of Pfizer/BioNTech and Moderna COVID-19 Vaccines?
・当局の公式データによると、Covid-19ワクチンによるすべての死亡事例は、全体のロットのわずか5％が原因となっていた
100% of Covid-19 Vaccine Deaths were caused by just 5% of the batches produced according to official Government data
ですので、将来的な意味を含めて、深刻な影響を受けるか亡くなるかもしれない方は、おおむね接種者の 20人に 1人くらいということであり（ 2回接種ですと、確率は 2倍、3回接種だと 3倍です）、大部分の方は大丈夫なのかもしれないですが、少なくとも、ワクチンを接種するということは「そのリスクを部分的に負う」ということにはなります。
- 当局の無意味な命令に従ったほぼ全員が死亡した。
の「全員」という表現がなくなるだけで、リスクを自ら選択しに行ったということは変わりません。
まあしかし、これらはそれぞれの個人的な「崩壊」の話ですけれど、今、社会全体が、このような感じになっている気がします。
「社会全体が総力で自死に向かっている」
その感じがとてもします。
世界中で、マスクにしたがい、自粛にしたがい、ワクチンにしたがった社会の次の段階の到達に今あると思っています。
それはある意味での完全な崩壊に進んでいるようにも見えます。少しご紹介します。
自滅する西側社会の中の準備の時期
現在、世界中で「ロシアに制裁」という響きが普通に言われており、それによりロシアの金融や株式市場などを含めて、ある意味で崩壊しました。
しかし、その「影響」をダイレクトに受けているのは誰かということが、日々明らかになっています。
たとえば、アメリカのケンタッキー州では、「公的年金基金の投資先」の多くが、ロシア株であり、ロシア株式市場の崩壊と共に、
「年金の大部分が消えた」
ことがケンタッキー州のメディアで報じられています。
退職した教師に対する年金基金です。
ケンタッキー州の公的年金はロシアの投資に6200万ドル （約70億円）を保有していると当局者は言う
ケンタッキー州は、数十万人をカバーする主要な公的年金基金を通じてロシアに約 6200万ドルを投資していると当局者は3月7日に監督委員会に語った。
ロシアの株式市場が一時的に閉鎖され、ルーブルが崩壊し、ロシア経済がウクライナへの侵略に対する西側の制裁により崩壊したため、現在そこにどのような価値があるのか誰も確信できないと当局者は述べた。
ケンタッキー州年金基金に連絡をしてきた多くの教師たちは、年金の支払能力を懸念していると同庁の顧問弁護士であるボー・バーンズ氏は述べた。 （nofia.net）
アメリカの多くの州の公的年金基金が、ロシアの市場に投資をしているということで、被害は今後さらに明らかになると思われます。
制裁という名目では、アメリカの大手カード会社が、次々とロシアから撤退していますが、「自分たちが被弾する」だけであることは明白です。
（報道） VISAとMastercardがロシアでの活動を停止
では、ロシアは困っているかというと、これらのカード会社が事業の停止を発表した「即日」に、ロシアの銀行は中国銀聯カードの決済システムに切り替えると発表しています。
（報道）VISAとMastercardが撤退を発表した直後に、ロシアの銀行は中国銀聯カードに切り替えることを発表
ロシアでは特に問題なくスムーズに決済システムの移行が行われるようです。
残った西側は、現在、ことごとく「富」が破壊されており、株式市場も混沌としていますが、以下の被弾をますます受けています。
・エネルギー高騰の被弾
・食糧価格高騰の被弾
食糧とエネルギーと金属に関しては、もうハイパーインフレーションの域にさしかかっています。
（報道） キャノーラ油（菜種油）の先物価格が過去40年で最高に
これらの多くは、制裁対象のロシアでは「自国で生産、採掘できるもの」ですが、食糧自給率が低い上に、鉱物資源に乏しい日本では、どうにもならないものでもあり、実生活への影響が出るのは少し先だとはいっても、最近の日本では比較的稀だった、
「本格的な飢餓」
という概念さえそのうち出てくることがないとも限らないレベルの上昇です。
まだまだ価格は上がるとみられていまして、壊滅的な状態に結びつく可能性があります。
それに加えて、中国は今年の冬小麦収穫が「建国史上最悪」だと発表しています。
［記事］ 中国の冬小麦の収穫が「国の歴史上最悪」であることを農業当局が発表
地球の記録 2022年3月8日
現在おこなわれている中国の人民代表大会委員では、「食糧安全保障を最優先」という宣言がなされているということが報じられていました。
習近平国家主席は、全人代で以下のように語ったと書かれてあります。
＞ 習氏は、食は何よりも最も重要であり、食糧は人々の最も基本的な必需品であると指摘し、70年前、同国は4億人の人口に十分な食物を提供できなかったが、今日では14億人の人々が十分な食物を得て幅広い選択肢を持っていると語った。
中国は「全力で食糧確保に邁進する」ことを表明しているということであり、もちろん、どの国でもそうしたいとは思うでしょうけれど、「まず弱い国から脱落」していく。
また、ハンガリー政府も穀物の輸出の禁止を発表しました。ハンガリーは、ヨーロッパ最大の穀物生産国のひとつです。
［記事］ ヨーロッパ最大の穀物輸出国のひとつであるハンガリーが「すべての穀物の輸出を禁止する」と発表
地球の記録 2022年3月7日
このことを伝えていた米ゼロヘッジは、記事で、
＞ すべての地獄が解き放たれようとしている
と記していますが、直近ではないにしても、これまで考えられなかったような食糧問題が全世界で起きる可能性が高いと見られています。
立場的に弱い国、経済力の弱い国から食糧競争からこぼれ落ちていくのかもしれないですが、次には「個人」です。
いずれにしても、政府にしても民間の人々にしても「制裁、制裁」と勢いよく叫んでいますが、
「日本という国にはモノも食糧もない」
ということを認識しているのかなと思います。
「平時」ならいいのです。
平時なら、輸入だなんだと石油でも石炭でも小麦でも大豆でもトウモロコシでも手に入れることはできてきましたが、もはや平時ではないことは、市場の動向から明らかです。
外からモノや食べ物が入らなくなった時に、日本がどうなるかは第二次世界大戦の時を見ればわかります。あの頃は今よりはるかに食糧自給率が高かったにも関わらず、食糧は枯渇に近い状態でした。（戦後の日本の食糧自給率は 88％。今は38％）
現在の日本で 100％自給できている作物はお米だけで、小麦の自給率は 14％、大豆にいたっては、7％です。大豆って納豆や豆腐の原料ですよ。それが7％。
油脂類の自給率も12％に過ぎません。
今起きていることは、リーマンショックのような一過性の騒動ではないですし、大震災のような地域型の問題でもありません。
全世界が絡んでいる問題で、どのくらい続くのかもよくわかりません。
そして今、ロシアへの制裁で「最も被害を受けているのは西側諸国で、これからさらに大きな被害を受けるのも西側諸国」です。
いろんなものが崩壊しても、食べるものと飲水があれば人間は生きていけます。
今後、明らかに多くの国で「それがなくなる」。
主要国で食糧自給率の低い国はわりとたくさんありますけれど、砂漠にある国々を除けば、日本と韓国の低さは異常であり、今後は厳しいと思います。
今後はどの国も、まずは自分の国の食糧確保が大前提として行動するはずで、ハンガリーのように「穀物輸出の禁止や停止」を打ち出す国も出てくると思われます。
今回のロシアとウクライナの問題で「最も激しく被弾しているのが」日本のような、鉱物も食べ物もエネルギーもない国であり、普通に考えれば、すぐに解決するような問題でもありません。
なお、書いておきたいことは、このようなことを書いているのは、政府や当局に対しての批判として書いているのではないです。そんなことは思ったこともないし、私は日本に政府が存在していると考えたこともあまりないです。
そのことではなく、すでに、局面としては、
「個人個人が準備しなければならない段階に来ている」
ということです。
先ほどの米ゼロヘッジは、
＞ 私たちは読者の方への提案として、小麦粉、米、大麦等の穀物のただちの購入をお勧めしたい。1か月後では遅い。今すぐ購入すべきだ。
と書いていますが、そういうようなことです。
食糧だけではなく、たとえば「薬の流通」の混乱はまだ続いています。
戦争が拡大しなくとも、流通の混乱は今後も拡大する可能性はあり得ます。そうすれば、このジェネリック薬の不足の問題はさらに激しくなるかもしれません。
絶対に必要な薬などがある方は、そういう準備も必要かと思います。
戦争の行方がどうであろうと、本格的な終末的混乱がもう始まっています。
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