それは狂気ではなく
先ほど、BrainDead World に、「広島、長崎の原爆投下は不必要だったと第二次世界大戦の米軍トップ指導者たちが発言していた」という記事から、その発言の部分だけを抜粋翻訳して投稿しました。
しかし、それを引用した米国のサブスタック記事は、この1945年の原爆投下について、非常に詳細に分析あるいは論じていたもので、やはり全文を翻訳しようと思いました。
日本への原爆投下は、多くの場合、「過去の悪夢」というような雰囲気で語られることも多いですし、現在の核兵器の状況、つまり核戦争の状況について「そんな狂気のようなことが起こるわけがない」というような感じもあるかと思います。
…狂気のようなこと。
この 2年半で起きていたことはどうでしょうか。
世界の数十億人に、mRNA ワクチンを展開したということです。
それを提唱した人たちの中に、仮に一握りだとしても、「 mRNA ワクチンの作用機序を知っている」人たちがそこにいたとすれば、これこそ「狂気」ではないかとは常々思います。
まして、ほぼ日本でだけ、7回目の接種が始まるという。
1945年と今はそんなに変わっていないです。
戦前の映画監督の伊丹万作さんの 1946年の以下の言葉そのままです。
＞ 「だまされていた」といって平気でいられる国民なら、おそらく今後も何度でもだまされるだろう。いや、現在でもすでに別のうそによってだまされ始めているにちがいないのである。一度だまされたら、二度とだまされまいとする真剣な自己反省と努力がなければ人間が進歩するわけはない。
理由はよくわからないですが、日本と日本人は常に「ターゲット」のようで、そうなる理由が、日本人そのものにあるのか、他の…まあ、33階級のワッペンを胸につけているような人たちの理念にあるのかはわかりません。
わかりませんが、二度目のヒロシマはすでに始まっているし、「さらに拡大した形の 1945年」もそんなに遠くない気がしないでもないです。
オリジナルのサブスタック記事に、ゼロヘッジが写真等を加えた記事がありましたので、そちらを翻訳したいと思います。
広島、長崎の原爆投下は不必要だったと第二次世界大戦の米軍トップ指導者たちが発言していた
Hiroshima, Nagasaki Bombings Were Needless, Said World War II's Top US Military Leaders
Brian McGlinchey 2023/08/01
廃墟と化した港湾都市だった広島・呉のドック。
広島と長崎への原爆投下は、日本の降伏をもたらし、（原爆投下がなければ）命を落としていたであろう 50万人の米兵を救うためには、この二つの民間人大量虐殺行為が必要だったというアメリカ史の基礎となる神話を打ち砕く機会を与えている。
この神話を攻撃する人々は、多くの場合、非愛国的か無知か、あるいはその両方として（米国社会から）反射的に無視される。
しかし、従来の通念に反する最も説得力のある証人としては、1945年8月の情勢を独自に把握していた愛国者たち、つまり第二次世界大戦のアメリカの上級軍指導者たちだったであろう。
まず彼らの意見を聞いてから、ほとんど公表されていない彼らの信念に至った重要な事実を調べてみたいと思う。
爆撃計画を知ったドワイト・アイゼンハワー将軍 ：
「私は憂鬱な気分を自覚しており、まず日本がすでに敗北し、原爆が投下されたという私の信念に基づいて、自分の重大な不安をスティムソン陸軍長官に表明した。それ（原爆）は全く不必要であり、第二に、アメリカ人の命を救うための手段として使用が義務付けられなくなった兵器の使用によって我が国が世界世論に衝撃を与えることは避けるべきだと私は考えたからである。日本は『面子』の損失を最小限に抑えて降伏する何らかの方法を模索していると私は確信していた」 Linkトルーマン大統領首席補佐官ウィリアム・リーヒー提督：
「この野蛮な兵器の使用は…対日戦争では何の物質的な助けにもならなかった。効果的な海上封鎖と通常兵器による爆撃の成功により、日本軍はすでに敗北しており、降伏の準備ができていた」 Link第21爆撃軍司令部カーチス・ルメイ少将
：「ロシア軍の進入も関係なく、原爆も関係なく、 戦争はあと 2週間で終わっていただろう。 …原爆は戦争終結とはまったく関係がなかった」 Linkハップ・アーノルド米 陸軍航空軍大将：
「最初の原爆が投下される前から、日本軍の立場は絶望的であった。なぜなら日本軍は自国の制空権を失っていたからだ。私たちの目には、原爆があろうがなかろうが、日本はすでに崩壊の危機に瀕しているように見えた」 Linkラルフ・バード海軍次官：
「日本は和平の準備ができており、すでにロシアとスイスに接近していた…私の意見では、日本との戦争は原爆を使用する前に（米国が）完全に勝利していた。」 Link太平洋艦隊司令官チェスター・ニミッツ海軍大将：
「広島と長崎での原爆の使用は、対日戦争において何の物質的な助けにもならなかった。日本軍はすでに敗北しており、降伏の準備ができていた」 Link
日本は、第三者の外交ルートを通じて情報を発信し、1945年 8月6日と 9日の原爆投下数週間前に戦争を終わらせようとしていた。日本の海軍と空軍は壊滅状態となり、本土は海上封鎖と連合軍の爆撃にさらされていた。
アメリカ側は日本の降伏の意図を知っており、 日本の東郷茂徳外務大臣からの 7月12日の電信を傍受し、佐藤尚武駐ロシア大使に以下のように伝えていた。
「日本が内外で直面している緊迫した情勢のため、我々は現在、密かに終戦を検討している」
東郷外務大臣は佐藤駐ロシア大使に対し、「戦争を終わらせるためにロシアを利用できる範囲について、ロシア外交官ヴィャチェスラフ・モロトフ氏に打診する」よう指示した。
東郷氏は当初、戦争を終わらせるためにロシアを利用するという日本の関心を曖昧にするよう佐藤氏に指示したが、わずか数時間後、佐藤氏はその指示を撤回し、「戦争終結についての我が国の一般的な態度をロシア人に明確にするのが適切だ」と述べ、日本の戦争終結も含めた指示を撤回した。
「戦争中に占領していた領土を併合したり保持したりするという考えはまったくない」
1945年7月12日、日本の外務大臣から駐ソ連大使への傍受された電信に関する米国陸軍省の要約からの抜粋
No. 1204 – July 12, 1945, Top Secret Ultra
（翻訳） 「私たちはこの件に関するロシア政府の見解を早急に知りたいと思っている。さらに、皇室はこの問題に非常に関心を持っているので、モロトフ氏と面談し、上記の事実を念頭に置いて、ロシア側の意見を聞き出すよう努めてほしい。 そしてすぐに返信してほしい。
日本の最大の関心事は、半神とみなされていた裕仁天皇の存続であった。
このことを知っていても、そして多くの米国当局者が天皇の留任が戦後の移行期を乗り越える日本社会の助けになると感じていたにもかかわらず、トルーマン政権は無条件降伏の要求を出し続け、天皇が屈辱を受けることを免れる、あるいはそれ以上の事態を免れるという保証はトルーマン政権は何も与えなかった。
ヘンリー・スティムソン陸軍長官は 7月2日の覚書で 、同月のポツダム会談の終了時に発令される降伏条件宣言の草案を作成した。彼はトルーマンに対し、「現在の皇室を存続させた上での立憲君主制を排除はしないと付け加えれば、受け入れられる可能性が大幅に高まるだろう」とアドバイスした。
しかし、トルーマン大統領とジェームズ・バーンズ国務長官は、天皇について保証を与えるという勧告を拒否し続けた。
7月26日に発せられた最終的なポツダム宣言では、スティムソン陸軍長官が推奨した文言が省略され、次のように厳しく宣言された。
「以下が私たちの規約だ。私たちはそれらから（天皇に免罪を与えないという主張から）逸脱しない」
それらの条件の1つは、天皇を危険にさらすものと合理的に解釈できる。ポツダム宣言に以下のようにある。
「日本国民を欺き、世界征服に乗り出すように誘導した者たちの権威と影響力は永久に排除されなければならない」
日本の裕仁天皇。1926年から 1989年まで在位した。
米国がその恐るべき新型兵器の配備を準備しているのと同じ頃、ソ連はヨーロッパ戦線から北東アジアへ軍隊を移動させていた。
5月、スターリンは米国大使に対し 、ソ連軍は 8月8日までに満州で日本軍を攻撃できる態勢を整えるべきだと語った。7月、トルーマンはソ連が新たな戦線を開いた場合の影響を予測した。
ポツダム会談中に作成された日記の中で、彼はスターリンが「 8月15日に、日本戦争に参加する」と約束したと書いている。 そうなったときは「ジャップは終わりだ」と書いた。
スターリンの予定通り、8月6日の広島原爆投下から 2日後にソ連は日本に宣戦布告した。8月8日、裕仁天皇は日本の文民指導者に対し、統治を維持するために交渉による降伏を追求したいと語った。
8月9日、ソ連軍は 3つの前線で攻撃を開始した。スターリンの満州侵攻のニュースを受けて、裕仁天皇は長崎攻撃の 1時間前の午前 10時に、降伏について話し合うための新たな会議を招集した。最終的な降伏決定は 8月10日に下された。
結局のところ、日本の降伏は、原爆によるものではなく 、ソ連の対日参戦によって確かに促されたようだ。
「日本の指導部は原爆の証拠となる写真やビデオを一度も持っていなかったし、広島の破壊は日本がすでに受けた数十回の通常攻撃と同様だと考えていた」とアメリカン・ コンサバティブ誌のジョサイア・リッピンコット氏は書いた。
悲しいことに、証拠が示すところは、米国政府が日本の降伏への関心を無視しただけでなく、投下自体を目的として日本の都市に原爆を投下することを決意したことを示している。 そして、広島と長崎の 2つの都市では、女性、子供、高齢者を中心に多くの人々が殺害された。
誤解しないでほしいことがある。これは民間人を意図的に標的にしたものだ。
広島と長崎が選ばれたのは、原爆の威力を十分に発揮できる、つまり（米軍の攻撃に）さらされていなかった無垢な場所だったからだ。広島には小規模な軍司令部があったが、両都市は、 14か月前に始まった戦略爆撃の影響を受けていなかった。
「日本軍は降伏する用意があったので、あのようなひどいもので彼らを攻撃する必要はなかった」とアイゼンハワーは後に語った。「我が国が初めてそのような兵器を使用するのを見るのは嫌だった」
アメリカ太平洋軍司令官ダグラス・マッカーサー将軍のパイロットによれば、 マッカーサーは「そのフランケンシュタイン級の怪物に愕然とし、意気消沈していた」という。
ジャーナリストのノーマン・カズンズ氏は、「私が原爆投下の決定についてマッカーサー将軍に尋ねたところ、マッカーサー氏には相談すらされていなかったことに驚いた…彼は原爆投下の軍事的正当性を何ら考えていなかった」と書いている。もし米国が、後にそうしたように、天皇制の維持に同意していたら、戦争は数週間早く終わっていたかもしれないと彼は語った」
原爆で広島と長崎を壊滅させた目的は何だったのだろうか。
重要な洞察は、マンハッタン計画の物理学者レオ・シラード氏から得られる。
1945年、シラード氏は マンハッタン計画の科学者 70名が署名した嘆願書を組織し、公表された条件に基づいて、まず日本に降伏の機会を与えずに日本に対して原爆を使用しないようトルーマン氏に訴えた。
1945年5月、シラード氏はバーンズ国務長官と会談し、核開発の抑制を訴えた。バーンズ国務長官はこの嘆願を受け入れなかった。 シラード氏は、FDRに原子爆弾の開発を促すアルバート・アインシュタインの極めて重要な 1939年の手紙を起草した科学者だが、こう語った。
「バーンズ国務長官はロシアの戦後の行動を懸念していた。ロシア軍はハンガリーとルーマニアに進出しており、バーンズ氏はロシアにこれらの国から軍隊を撤退させるよう説得するのは非常に難しいと考えた。アメリカ軍の感嘆を受ければロシアはより管理しやすくなるかもしれないと考えたのかもしれないし、爆弾（原爆）の実演がロシアに感嘆を与えるかもしれない」
原爆の聴衆が東京であろうとモスクワであろうと、軍関係者の中にはその威力を実証する別の方法を擁護する者もいた。
海軍長官特別補佐官ルイス・ストラウス氏は、 「東京から遠くないスギの大きな森の上でこの兵器を実演することを提案した」と述べた。
スギの木の森はアメリカでいうセコイアの森の日本版だ。
「…それはあたかもマッチ棒であるかのように、爆発の中心から全方向に木を窓列状に配置し、もちろんスギ林の中心に火をつける。この種のデモは、私たちが彼らの都市を自由に破壊できることを日本人に証明することになるように私には思えた」
しかし、トルーマン大統領は最終的に、最適なデモには数十万人の非戦闘員を焼き殺し、都市を荒廃させることが必要だと判断した。
これらの大量殺人を引き起こす特定の手段、つまり高度 31,000フィート （約 9.5キロ）の飛行機から落下した孤立した物体は、アメリカ人の道徳性に対する評価を歪めるのに役立っている。
歴史家のロバート・ライコ氏は、次のような例えを使った。
「 1945年初めに米国がドイツに侵攻したとき、我々の指導者たちは、アーヘン市やトリーア市、あるいは、その他のラインラントの都市の住民全員を処刑すれば、最終的にはドイツ人の意志を打ち砕き、彼らを降伏に導くだろうと信じていたとしよう。このようにして、戦争はすぐに終わり、多くの連合軍兵士の命が救われたかもしれない。しかし、では、女性や子供を含む数万人のドイツ民間人を射殺することは正当化されるのだろうか？」
原爆投下によって 50万人のアメリカ人の命が救われたという主張は単なる空虚なものではなく、日本の天皇の存命について事前の保証を提供することをトルーマンが頑なに拒否したことで、 アメリカ人の命が犠牲になったことは間違いない。
それは、必要以上に長く続いた対日戦争だけでなく、米国が招いたソ連の北東アジアの日本領土への侵攻によって引き起こされた朝鮮戦争にも当てはまる。
朝鮮戦争では 36,000人以上の米軍人が死亡し、軍人と民間人の合計は 38度線の両側で 250万人という驚くべき死者を出した。
私たちは、文民指導者の優位性が軍事的決定に対して合理的かつ穏健な力として機能するシステムであると考えたいと思っている。しかし、第二次世界大戦で最も尊敬される軍事指導者の意向に反して、広島と長崎に不必要に投下された原爆投下は、そうではないことを私たちに教えてくれる。
ヒロシマ神話の破壊的な影響は、1945年 8月の出来事に対する米国人の理解に限定されていない。「ヒロシマ神話のヒントやメモは、現代に至るまで米国にはずっと残っている」と国務省の内部告発者で作家のピーター・ヴァン・ビューレン氏は語った。
広島の神話は、アフガニスタンでの無人機攻撃で虐殺された女性や子供であれ、 イラクへの不当な侵略で発生した数十万人の死者であれ、米国が制裁するイランで輸入医薬品の不足で死亡した乳児であれ、海外での米国の行動に関連した民間人の犠牲に対する堕落した無関心を助長している。
結局のところ、広島の神話を受け入れることは、真に邪悪な原則を受け入れることになる。
つまり、適切な状況下では、政府が意図的に罪のない民間人に危害を加えるのは正しいとことになってしまうのだ。被害が爆弾によるものであろうと制裁によるものであろうと、それはアルカイダの道徳と差がないものでしかない。
トルーマン大統領の無条件降伏の主張は、ウクライナにおける交渉による和平の追求に対するバイデン政権の全くの無関心と共鳴しているおり、そして、1945年から 2023年を繋ぐ唯一の糸口はこれだけではない。
今日の世界は、日本に投下された原爆の千倍の威力を持つ 6,000発の核弾頭を持つ敵とそれぞれ対峙しており、バイデン自身の頑固な戦争継続により、私たち全員が、広島と長崎の罪のない人々と運命を共有する危険にさらされている。
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