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3月15日にメルマガニネベの年に起きること。そしてガンと寄生虫の関係を発行させていただきました。

人類の覚醒と真実 健康の真実 悪魔の輪郭

これまで誰も体系的に触れられなかった聖域「抗うつ剤の離脱作用の激しさと、飛び抜けた有害性の現実」が国際的な研究によって明らかに

投稿日:2018年10月18日 更新日:

抗うつ剤の深刻な離脱症状の研究を取りあげた英国BBCの記事

Antidepressant withdrawal 'hits millions'




 

ベンゾジアゼピン系と抗うつ剤

昨日は体調というのか何というのか、どことなく調子が悪く、何となくボーッとして過ごしていましたが、ふと、

「昔は、こうやって《どことなく調子が悪いのが続いている》と神経内科で言うだけで、すぐ抗うつ剤が処方されたものだよなあ」

と思い出します。

私は、二十代からずいぶんと長い期間、神経内科に通院していたことがあり、それは(行かない時には何年も行なかったとはいえ)通算すれば、 30年くらい通っていたことになります。

その 30年くらい前から、おそらく現在にいたるまで、メンタル系のお医者様たちが「もっとも気軽に処方」するものが、

・ベンゾジアゼピン系の薬(抗不安剤や睡眠剤など)

・抗うつ剤

ということになります。

この中でも、抗うつ剤というのは、実は「その薬効自体が怪しい」ものではあり、また、昨年、記事で取りあげましたけれど、SSRI 系というものに分類される抗うつ剤というものがありまして、これは現在も大変な売り上げを誇っているものですが、その大きな副作用として、

「自死を後押しする」

というのがあるのです。

これについては、以下の記事で、アメリカのメジャー科学メディア「サイエンティフィック・アメリカン」の記事をご紹介したことがあります。

アメリカの医薬品当局も日本の厚生労働省も共に認める「SSRI 系抗うつ剤は自殺を後押しする」という事実は今や誰もが知っている。なのになぜ処方は続いている?
投稿日:2017年11月28日

そして、最近、イギリスやスウェーデンなどの複数の大学の研究者たちが、

「抗うつ剤をやめた後に起きる離脱症状についての最大規模となる研究」

をおこなったのです。

これについては、今まで、なぜか、どの国の医学者たちによっても体系的におこなわれたことがなく、そのために、どの国でも抗うつ剤のガイドラインは「抗うつ剤の離脱症状は、重大なものではない」というようになっています

離脱症状とは、かつては禁断症状と言われていたもので、「薬をやめた後に起きる症状」のことですが、今回発表された研究では、

「抗うつ剤の離脱症状の重症度と深刻さの現実が、現在の医療ガイドラインで説明されていることと違いすぎる」

ということを示す内容となっているのです。

実際に、論文の中で、研究者たちは、「抗うつ剤に対してのガイドラインをただちに刷新するべきだ」と述べています。

冒頭には、そのことを記事にした英国 BBC の記事を貼っていますが、実は、この BBC の記事の内容は「何となく手ぬるいもの」となっていて、論文の実際を伝えるものとはなっていません。

そこで、今回は、様々な医学論文の内容を取りあげるアメリカの「グリーンメディンフォ (greenmedinfo.com)」というメディアから、このイギリスの研究者たちの論文の中身をご紹介します。

もし、現在、抗うつ剤を使用している方や、病院等で勧められることがある方にも読んでいただきたいと思います。

経験上でも、抗うつ剤というのは「効果がないのに副作用ばかり出る」というイメージが強いです。

他にもこれらに関してはいろいろと言いたいこともあるのですけれど、まずは記事をご紹介したいと思います。

ここからです。


Antidepressants Cause Severe Withdrawal Symptoms like "Hallucination," "Mania," & "Anxiety," New Study Reveals
greenmedinfo.com 2018/10/03

抗うつ剤が、「幻覚」「躁病」「重度の不安」などの深刻な離脱症状を引き起こすことが最新の研究で明らかに

最新の国際的研究で、抗うつ剤を中止した人たちの半分以上が重度の離脱症状を示し、そこには永続的な損傷が含まれていることがわかった

英国ローハンプトン大学など国際的研究チームによる最近の研究で、抗うつ剤の離脱症状の重大性が示された。

発表された論文のタイトルは、「抗うつ薬の離脱作用の発生率と、その重症度および持続期間に関する体系的なレビュー :現在の抗うつ薬のガイドラインは医学的証拠に基づいているのか?」(A systematic review into the incidence, severity and duration of antidepressant withdrawal effects: Are guidelines evidence-based?というもので、この研究は、抗うつ剤が、これまでに想定されていたよりもはるかに中毒性が高く、有害であることを明らかにしている。

米国でも、これまで数多くの著名な精神科医たちが、抗うつ剤の危険性について主張していたが、今回の研究は、その長年の問題を後押しするものにもなる。

論文のハイライトは次のとおりとなる。

・抗うつ剤の服用を中止しようとした人たちのうちの半数以上( 56% )が離脱症状(禁断症状)を経験している。

・離脱症状を経験した人のほぼ半数(46%)は、その症状が重度のものだった。

・離脱症状が数週間または数ヶ月以上続くことも珍しくないことがわかった。

・これらのことから、現在のイギリスとアメリカでの抗うつ剤のガイドラインは、離脱症状の重篤度および、離脱症状が持続する期間を過小評価している。抗うつ剤のガイドラインの見直しには重大な臨床的意義を有する。

 

現在の「イギリス国立医療技術評価機構」(イギリス保健省配下の保健機構)と、アメリカ精神医学協会での、うつ病の治療ガイドラインでは、抗うつ剤の離脱反応は「限定的である」とされており、深刻なものとは見なされていない。

しかし、今回の研究では、抗うつ剤の離脱反応は、限定的ではなく、半数以上に起きる上に、重度も高いことが示されたのである。

研究グループは、抗うつ剤の離脱の評価のため、以下の方法を用いた。それぞれ論文からの抜粋だ。

抗うつ薬の離脱反応の発生率、重症度および持続時間を確認するために、体系的な過去の医学文献の精査が行われた。そして、さまざまな方法論とサンプルから、抗うつ薬の離脱反応に関しての 23の関連研究を特定した。

結果は以下のように報告された。

そのうちの 14件の研究による離脱発症率は 27%〜 86%で、加重平均は 56%であった。

そのうちの大規模な調査による 4つの研究では、最も重度であることを裏付ける抗うつ剤の離脱症状を経験している患者の加重平均が 46%に上っていた。

また、非常に多様な 10の研究のうちの 7つでは、離脱を経験した人々のかなりの割合が、その症状が 2週間以上続いたことが分かり、抗うつ薬をやめた人たちが、離脱症状を数カ月間以上経験することも珍しいことではないことがわかった。

離脱症状に伴う副作用の症状の種類も多く、論文には以下のように書かれてある。これが数カ月以上続く場合もあり、中には永続的な機能障害を示すこともある。

抗うつ薬の中止後の典型的な症状には、不安、インフルエンザ様の症状、不眠症、吐き気、平衡感覚の欠如、感覚障害、過知症の増加、めまい、感電様感覚、脳波の異常、下痢、頭痛、筋痙攣および振戦(からだの震え)等がある。

上記の症状が最も一般的な身体症状だが、抗うつ剤の服用中止が躁病を誘発する可能性があるという証拠もある。

また、感情の鈍化、泣くことができないなどの症状や、性機能障害については、これが長期的あるいは永続的な機能障害となる場合がある。

研究は次のように結論づけている。

抗うつ薬の離脱に関するイギリスとアメリカでのガイドラインは、抗うつ薬の離脱の発生率、重症度および持続時間に関する証拠とは明らかに異なる。そのため、我々は、これらのガイドラインを緊急に刷新することを提案する。

今のガイドラインのままだと、おそらく離脱症状への誤解(抗うつ薬の離脱症状は大したものではないという現在の誤解)が広がり、結果として、抗うつ薬の処方が必要ではない多くの人たちへの抗うつ薬の処方が続き、あるいは、より高い薬効の抗うつ薬処方の増加をもたらす可能性がある。

処方する医師たちは、患者に抗うつ剤をやめる時に起き得ることの可能性について十分な情報を伝えるようにするべきだと勧告したい。

そして、研究者たちは、イギリスとアメリカ以外でも世界中で抗うつ剤の処方の増加しており、その増加は「抗うつ剤の離脱症状に対して、さらに抗うつ剤が処方される」という状態が促進されている可能性があると指摘した。

抗うつ薬の使用期間が長くなると、同じ期間での抗うつ薬の処方量が増加するために、そのような長期使用がなぜ起きているかを理解する必要がある。

今回明らかにされた証拠によれば、抗うつ薬の長期の使用は、抗うつ薬を中止する際の離脱症状の発生率と、その重症度、および離脱症状の持続期間の過小評価に部分的に根ざしている可能性がある。例えば、うつ病が再発した時には、抗うつ薬の使用がまた始まり、あるいは抗うつ薬による治療が効かなかった時には、新薬の試行や薬の大量投与につながっている可能性があるということだ。

この問題は、長期の抗うつ薬の使用が、重度の副作用の増加、体重増加リスクの増大、患者の自律性および回復力の障害(医学的援助への依存度の増加)、より大きな再発率、さらには、死亡率の上昇と、認知症の増加があるということだ。

このように研究者たちは、現在の精神医療においての抗うつ剤の使用そのものに対しての問題も指摘した。

精神医学の現在のガイドラインには危険性が多い。しかし、今回のイギリスの研究者たちのように、少数であっても、勇敢な専門家たちのおかげで、私たちは精神医学の危険性を客観的に知ることができる。

また、現在は、精神医療での薬剤をやめるためのプログラムも存在する。


 

ここまでです。

なお、メンタル系の薬には、どんなものにも「ある程度の離脱症状」があります。

つまり、服用している時の副作用よりも、やめる時が大変なのが一般的です。

ただ、これは個人差がかなり大きいもので、全然大丈夫な人もいれば、やめるために何か月も何年も地獄のような思いをする人たちもいます。

たとえば、以下の記事には、私のベンゾジアゼピン系の離脱症状と、そして、私は「脳が萎縮」しているのですが、これも長期のベンゾジアゼピン系の摂取によるものだと思われます。

意図して書き始めたわけではないけれど、話はナルコレプシーと脳萎縮と「30年間におよぶベンゾジアゼピン系薬物依存」のことへと転がる石のように
投稿日:2016年12月15日

このように、私の場合は、脳が萎縮しているので、靴と間違って缶詰を足に履いて出かけたり、メガネと間違ってスイカを耳にかけて外出してしまったり、電車と間違って郵便ポストに乗ったりするようなことはありますが(いい加減にせえ)、まあ、真面目な話、メンタル系の薬の離脱症状で苦しんでいる人たちはたくさんいます。

それが理由で「消えてしまった友人」もいます。

海外には、今では「ベンゾジアゼピン系をやめるためのマニュアル」というものもありまして、これは、英国ニューカッスル大学神経科学研究所の名誉教授であるヘザー・アシュトン氏がまとめたものですが、日本語にもされています。下のリンクから読むことができます。

ベンゾジアゼピン - それはどのように作用し、 離脱するにはどうすればよいか - ベンゾジアゼピン離脱治療のための手順書 (2002年)

なお、先程リンクした過去記事にも記していますが、抗うつ剤を含めて、メンタル系の治療と薬剤そのものが「命に関わる場合がある」ということは、日本の以下の報道でもわかります。2011年9月の記事です。

2011年9月28日のNEWポストセブン「1998年以降抗うつ薬の売り上げ増加と自殺者激増が一致 」より抜粋

自殺者の家族などが集まる全国自死遺族連絡会が 2006年7月から 2010年3月に自殺で亡くなった方 1016人の遺族に聞き取り調査したところ、約 7割にあたる 701人が精神科の治療を継続中だった。

また、東京都福祉保健局が自殺遺族から聞き取り調査をして 2008年に発表した自殺実態調査報告書でも、自殺者のうち54%が「精神科・心療内科の医療機関」に相談していたことがわかっている。

実は国の調査でも自殺事例 43事例のうち、20事例( 46.5%)において死亡前1年以内に精神科受診歴が認められていた。

こうしたデータは、精神科・心療内科の受診が自殺防止につながっていないことを意味する。

むしろ、受診が自殺を後押ししている可能性があるのだ。

ここに、自死された方の「約 7割にあたる 701人が精神科の治療を継続中だった」とあるように、少なくとも、メンタル系の病院というのは、「命を助けてくれる」ということを保証してくれる場所ではないということは、多くの方が自覚されてもいいと思います。

しかし現実として、日本の抗うつ剤や、他のメンタル薬の処方と売り上げは上昇する一方です。

下のグラフは、2010年までの日本の抗うつ剤の売り上げの推移で、この上昇もなかなかすごいですが、この 2010年の後に、さらに SSRI 系という抗うつ剤の売り上げが飛躍的に伸びます。


ai Report2011

そして、下のグラフのように、日本は世界と比較しても、メンタル系薬剤の処方率で、世界最高クラスです。


Wikipedia

上のグラフでは、日本はベルギーに次いでの2位となっていますが、このデータには、日本で最も多く処方されているベンゾジアゼピン系のデパスという抗不安剤が含まれていないですので、実際的には「世界一」だと考えられます。

1000人に 50人に処方されているということは、「日本人の 20人に 1人が抗不安剤や睡眠剤を処方されている」という異常事態だといえます。しかも、実際には、未成年には普通はあまり処方されないので、成人での処方の率はさらに上がると考えられます。

どうして、このような異常なことになってしまったのかというと、「メンタル医療がほぼ薬物によるものだけとなった」と共に、「これらの部門の日本での売り上げがすごいので、ターゲットにされ続けている」ということもありそうです。

もちろん、この世には、薬物治療だけではない精神科の医療を行うお医者様もいらっしゃるのでしょうけれど、そういう人と出会える可能性は低いと言わざるを得ません。

 

今の世の中、そして、これからの世の中も、精神的に良い環境とは言えない状態が続くと予測される中で、さらにメンタルの疾患は増えていくと思われます。

その中で、苦しい時にどのような方法があるのか、もちろん、それはきぞんの精神医療を上手に利用することも含めて、個人個人が冷静に考えていくことが必要な時代になっています。医療を利用するのはいいですけれど、依存してはダメです。
 

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