認知戦３年目
まあ、この２年間というのは、「プロパガンダ、ということを実生活で確認できる日々」だったという貴重な時間を過ごしたとは言えそうで、特に過去１年ほどのコロナワクチンについての、さまざまなメディアの報道が、
「基本、プロパガンダ」
であることは、それ以前から mRNA ワクチンのことを調べていれば、すぐにわかるわけで、
「問答無用に国民に接種を進める」
「議論をさしはさむ予知を作らない」
という態度は、普通に考えれば異常であり、現実に大多数の国民の人体に使用される薬に対しての「議論」があるのが当然だと思われます。しかし、専門家たちもメディアも「議論は論外」としてきました。
私自身としては、ワクチン展開の以前までに見たさまざまな論文や研究から、このワクチンは「明らかに危険だ」ということ以外の判断がつかなかったのですが、あるいは、そのような意見を述べられる専門家の方々も数多くいらっしゃいましたが、そういう議論はすべて封殺されていました。
プロパガンダというより、認知戦の渦中にいる感じでしょうか。
メディアに「何かが起きている」らしいことはわかるのですけれど、昨年末くらいに明らかになった資料により、世界中のメディアとジャーナリスト機関が、「多額の金銭的な援助を受けていた」ことがわかっています。
以下は、昨年 11月27日のアメリカのザ・ディフェンダー（ロバート.F.ケネディ・ジュニア氏が主催するサイト）の記事の一部です。
オリジナルの記事では、ビル&メリンダゲイツ財団の「公約助成金データベース」というページの企業の個別ページにリンクしていますが、ここでは大変ですので、していません。それに関しては、すべての国、組織は以下のゲイツ財団のページ下にある検索から探すことができます。
Bill & Melinda Gates Foundation / Committed Grants Database
記事の金額の表示はドルで、大ざっぱには 100とか1 10をかけると、日本円の金額に近くなります。
また、オリジナルの記事には、メディアの数がものすごくたくさん出ているのですが、日本で聞くことのないようなものは除外しています。
ビル・ゲイツ氏は主要なメディアに 3億1900万ドル （約360億円）を授与していたことが文書で明らかに
Conflict of Interest? Bill Gates Gave $319 Million to Major Media Outlets, Documents Reveal
childrenshealthdefense.org 2021/11/17
メディア Mint Press は、ビル＆メリンダゲイツ財団が、30,000を超える個別の助成金を整理した後、メディアに資金を提供するために 3億ドル以上の寄付を行ったことを明らかにした。
この現金の受取人には、CNN、NBC、NPR、PBS、The Atlantic など、アメリカで最も重要な報道機関の多くが含まれる。
ゲイツ氏はまた、英国のBBC、ガーディアン、フィナンシャル・タイムズ、デイリーテレグラフなどの報道機関にも寄付をしている。そして、Le Monde（フランス）、Der Spiegel（ドイツ）、ElPaís（スペイン）などの著名なヨーロッパの新聞など、無数の影響力のある外国の組織を後援している。
アルジャジーラのような世界的な大手放送局も同様だ。
メディアプログラムに向けられたゲイツ財団の資金は、いくつかのセクションに分割され、番号の降順で表示され、財団のウェブサイトに関連する助成金へのリンクが含まれている。
メディアアウトレットへの直接の助成金
NPR （ナショナル・パブリック・ラジオ） — 24,663,066ドル
ガーディアン — 12,951,391ドル
カスケードパブリックメディア— 10,895,016ドル
PRI — 7,719,113ドル
ザ・カンバセーション — 6,664,271ドル
ユニビジョン— 5,924,043ドル
シュピーゲル（ドイツ）— 5,437,294ドル
プロジェクトシンジケート— 5,280,186ドル
エデュケーション・ウィーク— 4,898,240ドル
WETA — 4,529,400ドル
NBC — 4,373,500ドル
Nation Media Group（ケニア）— 4,073,194ドル
ルモンド（フランス）— 4,014,512ドル
Bhekisisa（南アフリカ）— 3,990,182ドル
エルパイス— 3,968,184ドル
BBC — 3,668,657ドル
CNN — 3,600,000ドル
KCET — 3,520,703ドル
デイリーテレグラフ— 3,446,801ドル
フィナンシャルタイムズ— 2,309,845ドル
テキサストリビューン— 2,317,163ドル
ジ・アトランティック - 1,403,453ドル
ミネソタパブリックラジオ— 1,290,898ドル
アルジャジーラ— 1,000,000ドル
Mail and Guardian（南アフリカ）— 492,974ドル
BusinessDay（ナイジェリア）— 416,900ドル
ニュートピア— 350,000ドル
財新メディア（中国）— 250,000ドル
ニューヨークパブリックラジオ—77,290ドルドル
KUOW – 5,310ドル
これらの寄付を合わせると、合計 166,216,526ドルになる。これらは一般的にゲイツ氏の関心のある問題に向けられる。たとえば、360万ドルの CNN への助成金は、「特に発展途上国に焦点を当てたジェンダー平等に関する報告、世界中の女性と女児が耐える日常の不平等に関するジャーナリズムの作成」のために授与された。
ゲイツ財団はまた、大手メディアと緊密に連携している慈善団体に約 6,300万ドルを寄付した。これには、BBCメディアアクションに約 5,300万ドル、MTVの Staying Alive Foundation に900万ドル以上、ニューヨークタイムズ・ニーストコーズファンドへの 100万ドルが含まれる。
ゲイツ氏はまた、調査報道センターの幅広いネットワークを引き受けており、総額 3,800万ドル （約 43億円）を少し越える額を授与しており、その半分以上が、ワシントン DC を拠点とする国際ジャーナリストセンターに送られ、メディアを拡大および発展させている。
これらのセンターには次のものが含まれる。
ジャーナリストのための国際センター— 20,436,938ドル
調査ジャーナリズムのためのプレミアムタイムズセンター（ナイジェリア）— 3,800,357ドル
ピューリッツァー危機報告センター— 2,432,552ドル
Fondation EurActiv Politech — 2,368,300ドル
国際女性メディア財団— 1,500,000ドル
Center for Investigative Reporting —1,446,639ドル
InterMedia Survey Institute —1,297,545ドル
調査報道局— 1,068,169ドル
Internews Network —985,126ドル
コミュニケーション・コンソーシアム・メディアセンター—858,000ドル
Institute for Nonprofit News — 650,021ドル
ポインター学院メディア研究所—382,997ドル
Wole Soyinka Center for Investigative Journalism（ナイジェリア）—360,211ドル
高度なジャーナリズム研究所— 254,500ドル
メディア開発のためのグローバルフォーラム（ベルギー）— 124,823ドル
ミシシッピ調査報道センター— 100,000ドル
これに加えて、ゲイツ財団はまた、報道機関やジャーナリズム協会に少なくとも 1200万ドルの現金を提供している。
これらの組織のリストには次のものが含まれる
教育作家協会— 5,938,475ドル
National Newspaper Publishers Association — 3,249,176ドル
National Press Foundation —1,916,172ドルドル
ワシントンニュースカウンシル—698,200ドル
American Society of News Editors Foundation — 250,000ドル
報道の自由のための記者委員会—25,000ドル
これにより、ここまでの合計は最大 2億1640万ドル （約250億円）となる。
ここまでです。というか、記事では、ここから大学、各種学校、研究機関、ジャーナリストの育成機関、そして公的組織などが並べられているのですが、そこまで羅列しても意味がないですので、ご興味のある方はオリジナル記事をご覧下さい。
コロナのパンデミックからワクチンキャンペーン、あるいは現在の「ロシア」についてまでのすべての報道の正体はこれが要因のようです。
これらのビル＆メリンダゲイツ財団の援助金は、世界経済フォーラムの活動の一環であることを以下の記事で米ブラウンストーン研究所のロジャー・クープスさんという方の文書でご紹介しています。
［記事］ 「世界経済フォーラムの次のステップ」という記事で見たパートナー企業一覧を見て苦笑と絶望の合間に揺れる静かな春
In Deep 2022年2月21日
ちなみに、このビル＆メリンダゲイツ財団で助成金を授与された組織や団体のある「国」を調べてみました。かなりの数ですので、ここでは、その国に助成金を授与された組織や団体が 100以上ある国を、多い順に書いてみます。
なお、これはデータベース全体からのもので、コロナとかそのワクチンとは関係なく、ずっと以前のものもすべて含まれるものです。
国別のビル&メリンダ財団から献金を受けた組織の数 （100以上ある国）
アメリカ 24,545 組織
イギリス 1121 組織
スイス 779 組織
インド 554 組織
南アフリカ 349 組織
中国 305 組織
カナダ 289 組織
ナイジェリア 218 組織
オーストラリア 216 組織
オランダ 174 組織
フランス 147 組織
ドイツ 145 組織
バングラデシュ 100 組織
アメリカの 2万4000以上というのは別格ですが、こういうようになっていました。
当然というのか、ロシアは 0で、セルビアなどと周辺国も 0 、ウクライナも見当たりませんでした。
ちなみに、東アジアは、多い順から、
韓国 74 組織
日本 39 組織
台湾 1 組織
でした。
日本の検索結果のリンクは、こちらにあります。
何か差し障りがあるといけないですので、個別の組織や団体は書くつもりはないですが、企業も大学もあります。
日本人として誇らしいと思ったのは、以下の受領人を見たことですね。
日本政府は、2008年と 2014年と 2016年にゲイツ財団から助成金を受け取っていたようです。
「何の助成金なんだ？」
と 2016年の援助金の内容の個別のページを見てみますと、「パキスタンのポリオ撲滅を支援する」と書かれてありました。
「なんで日本政府が？」とも思いますが、まあ、そう書いてあります。
ところで、東アジアで「台湾が 1組織だけ」というのが、むしろ気になり見てみますと、シノファーム（中国医薬集団）の台湾支部のようです。
シノファームはコロナワクチン作ってたよなあと思い、そのほうなのかなと、ページの献金の「目的」を見てみますと、以下のように書かれていました。援助は、2019年10月です。
ScinoPharm Taiwan
レボノルゲストレルとエトノゲストレルを有効成分として使用し、低中所得国の女性と女児向けの避妊薬の手頃な価格を高めるため。
だそうです。
＞ 低中所得国の女性と女児向けの避妊薬の手頃な価格を高めるため
「また避妊云々かよ」と思いますが、「レボノルゲストレルとエトノゲストレルって何？」と調べてみますと、どちら（レボノルゲストレル、エトノゲストレル）も、もともとある避妊薬のようです。
思えば、この「避妊ワクチン」とか、あるいは「不妊ワクチン」の歴史というものも、このコロナワクチンの展開の中で初めて知ったことでした。
以下は、WHO による避妊ワクチンの展開を記した論文の一部です。
2017年の論文より
1993年、WHO は「家族計画」のための「避妊ワクチン」を発表した。発表された研究によると、1976年までに WHO の研究者たちは破傷風トキソイド（TT）をヒト絨毛性ゴナドトロピン（hCG）と結合させ、「避妊ワクチン」を製造した。
破傷風トキソイドをヒト絨毛性ゴナドトロピンを結合させると、妊娠ホルモンが免疫系によって攻撃される。そこから予測される結果は、すでに妊娠している女性の場合では流産、あるいは、まだ妊娠していない場合は不妊症を引き起こす。
このワクチンの繰り返しの接種は不妊症の長期化につながる。
現在 WHO の研究者たちは、組換え DNA を使用したより強力な不妊ワクチンに取り組んでいる。
HCG Found in WHO Tetanus Vaccine in Kenya Raises Concern in the Developing World
この「ヒト絨毛性ゴナドトロピン」というホルモンの存在を知ったのも、コロナワクチンのおかげでした。私は、米 CDC のワクチン有害事象報告を見続けているのですが、妊婦さんの有害事象報告で、
「ヒト絨毛性ゴナドトロピンの減少、あるいは陰性」
という項目がとても多く見られまして、それで調べていますと、このヒト絨毛性ゴナドトロピンというホルモンが、「妊娠の維持」にとても重要なことを知った次第です。
以下の記事で記させていただいています。
［記事］ ワクチンが不妊と流産をもたらすもうひとつの要素「ヒト絨毛性ゴナドトロピンへの影響」。そしてなぜ副作用として女性の不正出血が多いのかもこのあたりに
In Deep 2021年7月3日
何だか話が逸れましたけれど、そういえば、この台湾ですけれど、このゲイツ財団の「台湾の表記」にちょっと思うところがありました。
検索結果に、
Taiwan, Province Of China
と表示されます。
「中国の省の台湾」という表記です。これが中国のデータベースならともかく、ゲイツ財団のデータベースですし。
何だかいろいろなんですかね。
ともあれ、先ほどご紹介しましたザ・ディフェンダーの記事にありますように、西洋諸国の多くのメディアは、すべてゲイツ財団、あるいは、世界経済フォーラムの援助を受けて「報道を流して」いることがわかります。
現在のロシアとウクライナに関する非常に偏った、そしてどこか冷静ではない報道も、それが原因かと思われます。
しかし、最近の記事などで少しふれましたが、現在、世界は大きな転換点にあり、これまでは盤石だったこれらの「金銭による支配」も場合によっては、西側では終わりに向かうかもしれません。
［記事］ アメリカ帝国の滅亡 ： 米ランド研究所が2019年に描いたウクライナ紛争を利用したロシアへの経済制裁計画が「結局アメリカを滅ぼす」のかも
In Deep 2022年3月12日
社会が金銭が意味をなさない状態になれば、もはやプロパガンダを報じる義務はなくなるわけであり、そう遠くない時にそのような日が来るかもしれない、とも思われます。少なくとも今年が終わる頃までには、世界がどちらに進むのかの方向は見えてくるようにも思います。
もっとも、その頃には日本は、特に経済と物資と食糧で大変な打撃を受けている時であると考えるのが妥当であり、もはや報道だ何だのと言っている場合ではない状態かもしれないですが。
まあしかし、まだしばらくは、生活が急変するということもないでしょうから、今のうちに充実した生活を送っておくというのもいいかもしれません。
>> In Deep メルマガのご案内
In Deepではメルマガも発行しています。ブログではあまりふれにくいことなどを含めて、毎週金曜日に配信させていたただいています。お試し月は無料で、その期間中におやめになることもできますので、お試し下されば幸いです。こちらをクリックされるか以下からご登録できます。
▶ ご登録へ進む