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2023年からの世界 アメリカの憂鬱 ディストピアへようこそ 人類の未来 人類の覚醒と真実 悪魔の輪郭 日本の未来

パンデミック政策(あるいはワクチン自体)が招いた「人間の本来の感情と感動の死」

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愛国心が消滅しつつあるアメリカの話を読み

昨日、「何もかも同じになった世界」について書いていた記事をご紹介させていただきました。

「みんな同じなクローン社会に生きる」
 In Deep 2023年4月2日

 

私は、インテリアや建物やデザインなどが均質化していったことに対しては、そんなになんだかんだとは思わないです。

「人間が均質化している」

というのが最もさびしいところです。

特に若い人たちでは「外観」がそうですが、今では「考え」や「思想」、「意識」といったものもそうなっていると思われます。「価値観」とか『生き方」とかもです。

私自身は、インスタグラムとか見ることはないですし、インフルエンサーの方とかのページは見たことがないですが、しかし、今では、Yahoo! ニュースのトップページでも、そういう方々の写真や「やったこと」などが報じられます。

整形ユーチューバーなんていう、以前だと語感そのものに違和感を感じたであろう方々もよく見るようになりました。

その女性たちの顔……髪型……格好……ポーズ……行動……。

 

まあ、しかしそれはいいです。

どれだけ均質的な世界に生きていても、多くの人たちは、少なくとも「自分は個性的である」と考えて生きていると思われますし。

この世に何万人も何十万人もの同じ顔と同じメイクの人たちがいるにも関わらず

 

それで、今回はまたアメリカの方の記事をご紹介します。

ジェフリー・タッカーさんという方で、以下のような方です。

 

> ジェフリー・タッカー(1963年12月19日 - )は、アメリカのオーストリア学派の作家、実業家、出版者。無政府資本主義とビットコインの提唱者として知られる。…作家、編集者として活動している。

> …彼は米国経済研究所編集部長であり、Liberty.meの最高自由責任者(CLO) であり、マッキナック公共政策センター、 RMIT大学の…
Jeffrey Tucker

 

まあ、そういうようないろいろとされている方ですが、2020年にパンデミックが始まった際には、政府と保健当局が行った「政策」を「すべて」否定していました。

私も同じような「完全な否定」を書かせていただいていたのでしたけれど、「すべて」良くないことだった。適切なことはひとつも含まれていませんでした。

 

ご紹介させていただくジェフリー・タッカーさんの記事は、世論調査の結果に関してのものです。

ウォールストリート・ジャーナルが実施した世論調査の内容で、本文中のグラフを先に提示しますと、以下のような結果が出たのです。

1998年から2023年の回答の推移

2023年3月1日~13日に実施された 1,019人の成人を対象とした WSJ/NORC 世論調査。
誤差範囲 +/-4.1 pct. ポイント。
2019年8月1日~ 14日に実施された 1,000人の成人を対象とした WSJ/NBC の電話調査の以前のデータ。
誤差範囲 +/-3.1 pct. ポイント。

 

 

1998年には、「愛国心が重要だ」と答えていたアメリカ人が 70%いたのですが、今年は「38%」にまで低下したことがわかりました。

「宗教が重要」とした人も、1998年の半分近くになっています。

「地域社会への貢献が重要」と答えた人は、27%のみです。

 

これについて、ジェフリー・タッカーさんは、

「このようなことになったのは、すべてパンデミック政策のせいだ」

と述べているという文章です。

 

それはあるかもしれないにしても、ただ、私自身は、それに加えて別の要素もあるかなとも思っていますが、仮にその「別の要素」が関係しているのなら、もうこれは戻りません

ちなみに、当然ながら、愛国心そのものがいいとか悪いとかの話ではなく、そういう、かつて多くの人たちにあった「情熱」や「感情」が「消えてしまった」という話です。

あらゆる情熱がアメリカだけではなく、この世から消えようとしているのかもしれません。

・情熱の消失

・均質的な世界

これが結びついた社会や世界は確かに、ややディストピア的ではあります。

ここから記事です。




 


愛国心の死

The Death of Patriotism
Jeffrey Tucker 2023/03/31

ウォールストリート・ジャーナルが実施した世論調査で、非常に興味深い結果が得られている。

1998年から現在の 2023年まで、「愛国心が重要な価値である」と考えているアメリカ人の割合は、1998年の 70% から 38%に激減した。下落の大部分は 2019年以降に起こっている。

より多くの結果については後で説明するが、最初にこの愛国心の問題に焦点を当てよう。

このウォールストリート・ジャーナルの世論調査は、愛国心とは何かを回答者に定義するのではなく、その言葉を反映している。それは単純に自分の国と故郷への愛を意味する場合もある。

そのような数値が極端に落ちたというのはリアルかもしれない。アメリカは、この 3年で自由を第一原則とすることをやめたわけで、愛国心を持つ人が急減したことは信じられる。

実際、学界から主流派にまで広がり、アメリカの歴史とその功績を嫌う文化運動が拡大している。今では最悪の名前と呼ばれることから「建国の父」はいない。この国で「憎悪」は、当然のこととして高まり続けている。

しかし、問題はさらに深刻だ。

あなたが家に閉じ込められ、会社が閉鎖され、教会が閉鎖され、隣人があなたにマスクをするように叫んでいるとき、そして医者はあなたが望まないワクチンをあなたに打ち、さらに外出を妨げられた。国の大統領が、予防接種を受けていない人々を敵と呼ぶようでは、確かに、祖国への愛情が低下することは想像できる。

 

アメリカ人は彼らの制度への信頼を失った

しかし、愛国心のもう一つの重要な柱がある。それは、国の市民制度への信頼に関するものだ。これらには、学校、裁判所、政治、およびあらゆるレベルのすべての政府機関が含まれる。

これらに対する市民の現在の信頼は確実にどん底にある。

裁判所は私たちを保護しなかった。学校、特に公立学校は閉鎖された。これは、進歩主義イデオロギーの最高の成果であると考えられている。私たちの医者は私たちの意見に反対した。 (※ ジェフリー・タッカーさんは 2020年からマスク着用や社会的距離などを否定していたためだと思います)

そして、メディアは市民文化の一部であるとあなたが考えているとしよう。

少なくとも、かつて、メディアは常に私たちが人として考えるべきことの代弁者だった。

そのアメリカのメディアも 3年間、私たちが開催したパーティーを集団感染促進イベントと呼び、礼拝を行っていた牧師たちを嘲笑し、ライブコンサートを悪者扱いし、誰もが家にいてネットの動画にくぎ付けになるように叫んだ。

しかし同時に、メディアはジョージ・フロイドの死を受けて大規模な抗議行動を助長した。この論理、またはこの理論の欠如について考えてほしい。

これらのようなジョークは、関係するすべての機関に対するアメリカ国民の敬意を弱める傾向がある。特に、これらのポリシーへの反対が、データと友人のネットワークが、信頼するはずだったすべての機関によって検閲された場合はなおさらだ。

すべてが完全に所有されていることが判明したわけだ。

 

新しい愛国心

その間ずっと、愛国心に対する国民の支持は、基本的な権利と自由を否定するために乱用された。

彼らメディアの言う愛国心とは、家にいて安全を保ち、マスクをし、社会的距離を保ち、どんなにばかげていてもあらゆるランダムな布告に従い、最終的には 1回、2回、3回、それ以上、あるいは永遠に注射を突き刺されることを意味すると考えられていた。

憲法はしばらくの間、デッドレター (※ 配達先に届かず、郵便局で保管される手紙など)になった。

他の国からのアメリカへの訪問者たちは、すべての人に遵守を要求する当局の半分の予算を提供する会社によって作成および配布されたショットに服従しなければ、アメリカ国境に入ることができなかった。そして、依然としてそうだ。

さらには、これ (※ コロナ)は明らかに季節性の呼吸器感染症であり、ロックダウンが始まる少なくとも 1か月前にわかっていたという事実のために必要であると考えられていた。

パニックにならず、ただあなたの医者を信頼してくださいと。

しかし、ロックダウンによって、この種のウイルスに対して有効であることが知られている治療法で患者を治療する自由も医師たちから奪われた。

代わりに、私たちは通常の生活をすべて保留にし、魔法の解毒剤が近づいていると思われるのを待つことを期待された。嫌われている大統領が席を外すまで到着しなかったとき、それはまったく解毒剤ではないことが判明した。

せいぜい、それは深刻な転帰に対する一時的な緩和だった。それは確かに感染や広がりを止めなかった。とにかく起こったことはすべて、愛国心の名の下に行われた莫大な犠牲がすべて無駄だったことを示している。

 

失われた信仰

このようなことから、最近の大衆がそれほど愛国心を感じていないことは驚くべきことではない。

確かに、これは多くの点で非常に悲しいことではある。しかし、愛国心が国家や産業界に乗っ取られ、私たちの希望や夢が打ち砕かれたときには、このようなことは起きる。

私たち人間は過ちから学ぶ傾向がある。

そのため、世論調査員が愛国心を感じているかどうかを尋ねると、人々が「そうでもない」と答えるのは不思議なことではない。

他の世論調査の結果についても同じことが言える。

宗教の重要性は 1998年の 62%から 2022年には 39%に低下した。ここでも大部分の急落は 2019年以降に発生した。その頃、アメリカがすでに世俗化の傾向にあったことは間違いない。

しかし、イースターとクリスマス (またはさまざまな人たちが祝う祝日)の 2つの連続した季節が、主流の宗教指導者たちからの全面的な協力を得た上で、市民エリートによってキャンセルされたとき、私たちはどう考えるべきだったのだろうか。

宗教の全体的なポイントは、真実を見て生きるために、市民文化の世俗的な世界の外に超越的な領域に到達することだ。しかし、超越的な懸念が恐怖と世俗的な遵守に取って代わられると、宗教は信頼を失う。

いまだに信仰を持っている人を見つけたい場合は、信仰について本当に真剣に取り組んでいるグループ、つまりハシディズム、アーミッシュ、伝統主義者のカトリック教徒、モルモン教徒などくらいだろうか。

しかし、メインストリームの宗派では、信仰を持っている人はそれほど多くはない。メディア、テクノロジー、政府と同様に、彼ら宗教関係者も全員が完全に所有されていることが判明した。

 

若者はもう子供さえ欲しくない

世論調査の最終結果では、子供を持つことの重要性は 59%から 39%に下落し、地域社会への関与の重要性は、ロックダウンの最盛期に 62%でピークに達し、驚くべきことに、その後、 27%に低下した。

繰り返しになるが、このようなことになった犯人は非常に明白だ。

それはパンデミックへの対応だった。すべてのポリシーは、人間関係を壊すように構成されていた。人間という存在は、病気の媒介者に他ならないとされた。みんなそれぞれが離れろ! 人と人は近づくな! 独りになりなさい。孤独になりなさい。それが唯一の適切な方法だと繰り返された。

なお、ほとんどの価値観が下落している中で、上昇しているものの中に「お金」がある。これはおそらく、実質所得がこの 2年間の大半で減少しており、インフレが私たちの生活水準を蝕んでいるためだろう。

繰り返すが、パンデミック政策が犯人だ。

彼らは数兆ドルを費やし、紙幣印刷業者はほぼ 1ドルに相当する額を支出し、以前は信頼できた通貨の価値を低下させた。

 

正直な計算が必要だ

世論調査で苦労するのは数字ではなく解釈だ。

今回の結果は、ニヒリズムと貪欲の奇妙な霧として見られており、まるでそれが完全に有機的な傾向で、誰も制御することはできないようにさえ見える。

しかし、その解釈は間違っている。このようになったのには、明確な原因があり、それはすべて前例のない同じ悪質な政策にまでさかのぼる。

何が起こったのかについて、私たちはまだ正直ではない。そしてそれを手に入れるまで、文化や国民の魂への重大な損傷を修復することはできない。

私たちは危機の時代に生きているが、その危機には特定可能な原因と解決策がある。人々が率直にそれを話さない限り、状況は悪化するばかりだ。


 

ここまでです。

先ほど、「別の要素」と書いたのですけれど、それは、以下の過去記事などに書いたことです。

 

2021年以来、人間のエネルギーは変わってしまったのだろうか
In Deep 2022年10月9日

人間だけではなく、この社会の「物質」の波動やエネルギーも変わってしまったのだろうか
In Deep 2022年10月12日

 

つまり、ワクチンとの直接的な関連としての「情熱と感情の消失」についてですが、これを証明する方法は今は存在しません

こちらの記事でご紹介した文章で、ナオミ・ウルフ博士は、ニューヨークの光景を以下のように書いていました。

ナオミ・ウルフ博士のサブスタックより

彼らは群衆のように見えましたが、群​​衆のようには感じませんでした。もちろん、たくさんの人々がそこに実際にいます。

しかし、2020年以前のマンハッタンにあったような人間の群集の、つまり濃密で、喜びに満ち、情熱的で、キラキラした、激しいエネルギーを感じることができなかったのです。

その後、街を歩き、その印象を確かめました。

いつものようにマンハッタンのたくさん人々が歩道に押し寄せていましたが、彼らは「写真のよう」なのです。

明るい服を着た幽霊のようなのです。巨大なエネルギー場、つまり脈動する人間の発電機としての以前のマンハッタンの感覚、何世代にもわたる新参者たちを刺激したあの電気のようなエネルギーは、単になくなっていました。

Dr Naomi Wolf

 

私も同じことを感じることがあったのです。

今でも感じることがあります。

しかし、これは、確かに曖昧といえば曖昧な話ですし、これ以上展開させることは現時点ではできない話でもあります (調べてはいるのですけれど)。

こういうことを考えていた中で、先ほどのウォールストリート・ジャーナルの世論調査の結果を見て、むしろ納得したような部分もあります。

アメリカがそうなら、日本も韓国も台湾も欧米も南米も含めた多くの主要国は、全部同じような状態の人々で埋め尽くされているという可能性もあり得ます。

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  • この記事を書いた人

Oka In Deep

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