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アメリカの病院から「死産が急増している」というメール内容が流出したという記事を読んだ後、日本の厚生労働省のデータを詳しく見てみると意外な事実が…

投稿日:


死産の増加を伝えるアメリカの昨年の報道より。NTD




 

死産の劇的な増加を伝えるメールの流出

米カリフォルニア州にある病院の職員のメールが流出したことが伝えられていました。

流出は昨年のことですが、その内容は、

「ワクチン導入以降、死産率が急増している」

というものでした。

世界各国で死産の定義は異なるでしょうけれど、日本の厚生労働省によると、以下のようになっていました、日本では届け出の法的な義務があります。

> 厚生労働省は、妊娠12週以降に死亡した胎児を出産することを死産と定義し、市区町村への届け出を義務付けています。 厚生労働省

 

これは、逆にいえば、「妊娠 12週以前の胎児の喪失に関しては、届け出の義務がない」ということでもあり、今も昔もその数は一貫してわかりません。

カリフォルニアの病院からの流出メールの内容を最初に報じたのは、アメリカの NTD という報道メディアでした。

その内容を取り上げていた記事を、まずご紹介したいと思いますが、この「死産」というのは、確かに悲劇的な話ではあるのですが、日本でも先月から死産率の前年比が大幅に上昇していまして、気になっていました。

以下は、4月の記事です。

[記事] 厚生労働省「人口動態統計速報」で2月の日本の死産数は前年同月比で 9.7%増加 (2023/04/29)

最近更新されました厚生労働省の人口動態統計(速報)でも、死産率は上昇していまして、年率では、23.8%増加というような数値も書かれています。人口動態の数値としては、かなり大きな変動です。


厚生労働省

 

また、アメリカでは、死産というより、「妊娠中に死亡する女性の率」が、2021年に異様な増加を見せていました。

[記事] 米国の「妊産婦死亡率」が2021年に急激に上昇。CDCは過去数十年と比較して記録的であると報告
 地球の記録 2023年4月15日

2018年 - 2021年までの米国の人種別の妊産婦死亡率の推移

CDC

 

なお、今回このアメリカの記事をご紹介しようと思った理由は、その記事を読んだ後、日本の死産数の 2021年からの推移をすべて数字で書き出してみたのですが、やや「意外」なことがわかったということが大きいです。

まずは、アメリカの報道です。




 


ワクチン接種後の時期に死産が急増していることが流出した病院メールで明らかに

Stillbirths are skyrocketing in the Post-Covid Vaccination Era, leaked Hospital Email reveals
globalresearch.ca 2023/05/29

米カリフォルニア州フレズノの病院の職員が、新型コロナウイルスワクチンの導入以来、死産率が急増していることを示す電子メールをメディアに漏洩した。

2022年8月、この施設で 22件の死産があったことが電子メールで明らかになった。そして、この傾向は今後も続くと予想される、と電子メールの内容は続けている。

9月は 7件の死産があったが、この報告は、まだ 9月8日の時点のものだった。9月の同病院での死産総数は約 40件、つまり 8月の2 倍以上になっていたことが予想される。

以前は、同病院における月平均死産数は 1件未満だった。接種キャンペーンが開始される前は、同病院での死亡例は 3か月に 2人程度しか報告されていない。

問題の電子メールを最初に入手したエポックタイムズは、電子メールを送信した看護師長に説明を求めたが、返答はなかった。

母子医学を専門とするフロリダ州の医師、ジェームス・ソープ博士によると、流出した電子メールの内容は、過去 15カ月間に発表され た 1,300件以上の査読済み論文の調査結果と一致しているという。

重篤な合併症と死亡は、どちらも接種後によく見られる結果だと語る。ただし、CDC のワクチン有害事象報告システム (VAERS) に掲載されるのは、これらの症例のほんの一部だけだという。

「このワクチンは、卵巣を通過するように設計されています。また、血液脳関門を通過するようにも設計されています。つまり、このワクチン成分は、身体のあらゆる部分に届くように設計されています」とカナダのクリス・アラン・シューメーカー博士は述べた。

「現状の認識では、妊娠中にワクチンを接種した女性の 67% は妊娠を失っています」

ファイザー自身の内部文書によると、この数字はさらに高く、妊婦 29人中 28人が接種後に胎児を喪失したことが判明している。

スチャリット・バクディ博士が妊婦にワクチンを接種しないよう繰り返し警告しているのはこのためだ。死産の可能性が非常に高まると博士は言う。

バクディ博士は、「ファイザーのワクチンの添付文書そのものに、ワクチンによる損傷を排除できないため妊婦のワクチン接種は許可されていないとさえ書かれているのです」と言う。

このような警告があったにもかかわらず、多くの妊婦たちが先走って注射を受けた。


 

ここまでです。

コロナワクチンが、女性の生殖能力に大きな影響を与える可能性ついては、ずいぶん以前から書かせていただくこともありました。

[記事] スパイクタンパク質とポリエチレングリコールが「生殖機能を根底から破壊する」メカニズムのすべて。それは女性に対しても男性に対しても
 In Deep 2021年6月21日

[記事] 「脳と生殖機能を破壊せよ」 : 青空の実験室と化した地球の中でポリソルベート80を調べる
 In Deep 2021年3月7日

 

最近は、以下のような記事も書かせていただいています。

[記事] ターゲットは女性…:裁判所命令による開示が続くファイザーの機密文書に見る「2021年2月28日まで」の3ヵ月間の世界からの副作用報告の内訳に愕然とする
 In Deep 2023年5月9日

2021年2月28日までの有害事象報告の男女比

dailyclout.io

女性の身体に対する影響が、男性に対してよりもはるかに大きなものであることが、ファイザー自身の文書でわかるのですが、ともかく、2年前から、妊婦さんは避けてほしいとは思っていました。

[記事] 妊娠されている方々が知ったほうがいいと強く思ういくつかのこと
 In Deep 2021年8月18日

 

妊娠と出産というのは、間違いなく「人間として最大のイベント」です。

それがなければ、人間は存続しないのですから。

 

 (((( ;゚д゚))) (眼振の報告は、ここではいいから)

 

それでですね。

私は、厚生労働省の人口動態統計の「死産数」について 2021年1月から、最新の 2023年3月まで、すべて数をピックアップしてみたのです。死産には届け出の法的義務がありますので、おおむね数字は正しいと思います。

そして、「死産率」(出産と死産の合計からの率)というものを月ごとに出してみたのです。

そこに出てきたのは、意外な数値でした。

このような数値となった理由は、非常に考えるべきところが多いです。

 

 

2021年からの死産率の推移

まず、いきなり数字です。すべて厚生労働省の人口動態統計のページで確認することができます。

2023年3月が最上部として、そこから月を遡る形になります。

 

2021年から2023年までの日本の死産数の推移

2023年

3月 1502件 (出生数 61495) 出生数における死産の割合 2.38%
2月 1310件 (出生数 56930) 出生数における死産の割合 2.30%
1月 1319件 (出生数 64052) 出生数における死産の割合 2.05%

2022年

12月 1293件 (出生数 64156) 出生数における死産の割合 1.97%
11月 1272件 (出生数 65701) 出生数における死産の割合 1.89%
10月 1309件 (出生数 70235) 出生数における死産の割合 1.86%
9月  1327件 (出生数 72525) 出生数における死産の割合 1.82%
8月  1368件 (出生数 74073) 出生数における死産の割合 1.81%
7月  1290件 (出生数 68096) 出生数における死産の割合 1.85%
6月  1348件 (出生数 64475) 出生数における死産の割合 2.04%
5月  1320件 (出生数 65190) 出生数における死産の割合 1.98%
4月  1364件 (出生数 63066) 出生数における死産の割合 2.07%
3月  1435件 (出生数 65313) 出生数における死産の割合 2.14%
2月  1194件 (出生数 59356) 出生数における死産の割合 1.97%
1月  1502件 (出生数 61495) 出生数における死産の割合 2.38%

2021年

12月 1377件 (出生数 68803) 出生数における死産の割合 1.96%
11月 1267件 (出生数 70396) 出生数における死産の割合 1.76%
10月 1351件 (出生数 73129) 出生数における死産の割合 1.81%
9月  1408件 (出生数 72525) 出生数における死産の割合 1.90%
8月  1356件 (出生数 75788) 出生数における死産の割合 1.75%
7月  1336件 (出生数 74263) 出生数における死産の割合 1.76%
6月  1454件 (出生数 71031) 出生数における死産の割合 2.00%
5月  1434件 (出生数 70439) 出生数における死産の割合 1.99%
4月  1455件 (出生数 70582) 出生数における死産の割合 2.01%
3月  1613件 (出生数 69446) 出生数における死産の割合 2.26%
2月  1399件 (出生数 59789) 出生数における死産の割合 2.28%
1月  1404件 (出生数 63742) 出生数における死産の割合 2.20%

このそれぞれの最後の「率」の数字を見ておわかりの通り、人口動態の数字としては、ややデコボコしていますけれど、出生数に関しては、緩やかな低下の傾向が見られますが、死産に関しては、その率に、

「緩やかな傾向が見当たらない」

ことがわかります。

2023年にやや増加しましたが、2021年から現在にかけて、死産率が上昇しているということが示されないのです。

 

しかし、ここでふと、

「そもそも日本の通常の死産率って、どんなものなんだ?」

と思い、パンデミックの前年の 2019年の 1年間を見てみました。

以下です。

 

2019年

12月 1740件 (出生数 74702) 出生数における死産の割合 2.32%
11月 1551件 (出生数 72757) 出生数における死産の割合 2.08%
10月 1808件 (出生数 77341) 出生数における死産の割合 2.08%
9月  1654件 (出生数 76629) 出生数における死産の割合 2.11%
8月  1641件 (出生数 78581) 出生数における死産の割合 2.04%
7月  1739件 (出生数 79057) 出生数における死産の割合 2.15%
6月  1554件 (出生数 73194) 出生数における死産の割合 2.07%
5月  1696件 (出生数 79694) 出生数における死産の割合 2.08%
4月  1666件 (出生数 71138) 出生数における死産の割合 2.28%
3月  1723件 (出生数 71704) 出生数における死産の割合 2.34%
2月  1568件 (出生数 67284) 出生数における死産の割合 2.27%
1月  1661件 (出生数 76819) 出生数における死産の割合 2.11%

なんと、

「 2019年のほうが、全体の死産率が 2021年以降より高い」

のです。

これは意外でした。つまり、2021年以降のほうが死産率が低い。

ただ、この 2019年の「率」を見ていますと、「こういうのが人口動態の推移だよなあ」と思います。小数点以下のわずかな違い以外は、同じような数字が並びます

出産率に関してですが、 20%低下だ60%低下だ、という大ざっぱな部分はありません。

それはともかく、2019年全体と比較すると、

 

「ワクチン後の 2021年や 2022年のほうが死産率が低い」

 

という現実が示されています。

 

「?」

 

となりながらも思い出すのは、先ほどの厚生労働省の死産の定義です。

> 厚生労働省は、妊娠12週以降に死亡した胎児を出産することを死産と定義し… 厚生労働省

 

妊娠12週以前の胎児の喪失については、ここに含まれません。

このあたりの話なのかな」とは思うのですが 、どれだけ書いても、推測にしかならないのですので、「ワクチン後、死産という定義での胎児の喪失は減った」という数字を認めるしかないようです。

 

なお、国全体の出産の現実の推移を知るためには、

 

「すべての妊娠数と、すべての出産数の数字 (何人が妊娠して、そのうち何人が出産に至ったか)」

 

が必要ですが、この「すべての妊娠数」などわかるわけはないので(妊娠そのものには届け出義務はないですので)、これは難しいことです。

あるいは、非常に大変ですけれど、「できなくもない」という方法として、妊娠可能な夫婦などの世帯での「平年での平均妊娠/出産率」というものがわかれば、たとえば、特定の年(2021年や2022年など)の妊娠と出産の「率」が通常通りなのか、異変があるのかはわかります。

しかしまあ……「妊娠可能な夫婦世帯」の数なんてものの特定はどうやればいいんだか。

 

「私は 61歳ですが、妻は 36歳です」

 

とかいう夫婦もいないわけではないですし。

 

「私は 86歳ですが、妻は 23歳ですよ」

 

という「いい加減にしろ」としか言いようがないパートナー関係も、絶対にないとも言えないでしょうし。

それにしても、数値というのは闇の世界ですねえ。

今回、こんな集計しちゃって、これだと、「ワクチン後、死産が減少した」というようにも見えちゃうわけで、なかなか趣深いです。

しかし日本では、「淡々と出生数が減り続けている」という現実だけはあり、その理由が何であろうと、深刻ではあります。

なお、来月、あるいはその次の月に厚生労働省から発表される人口動態統計速報で、死産の率がさらに増加していた場合、「時間がずいぶん経ってから増加傾向が始まる」ということを示すものになるのかもしれません。

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