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2020年からの世界 人類の未来 人類の覚醒と真実 悪魔の輪郭

21世紀という時代は「ウイルスの機能獲得学」を巡ってウイルス学者たちとゲイツ財団が共に進んだ人類統制のためのパンデミックへの道だった(かもしれない)

投稿日:2020年5月24日 更新日:

人間の自由を剥奪しているパンデミックの源泉


Childrens Health Defense




 

さまざまな疑問が氷解はしたけれど

まだ新型コロナウイルスの流行が中国で小規模な流行を見せていた今年 1月の時点で、

「何だか妙だ」

ということには、世界中の多くの人たちが感じていました。

あまりにもその周囲の各国の科学者たちと、科学施設関係でいろいろなことが起きすぎていたのです。

私自身は、その頃、インドの地政学のウェブサイトの記事で、新型コロナウイルスに関してのさまざまな現実を知り、以下の記事を書きました。

次々と積み上がる中国の新型ウイルスが「生物兵器」である証拠。そして、武漢のバイオ研究所で研究されていた可能性のある「あらゆる人が免疫を持たない悪夢のコロナウイルス」
In Deep 2020/01/29

その後、世界的にも、最初に感染者が確認された中国の武漢にある最高度のセキュリティ(BSL-4)を持つウイルス研究施設に注目が注がれるようにもなりました。

しかし、そのように中国が非難されるようなことがある一方で、

「それでも、まだ何だかどうもおかしい」

と私自身は感じていました。

というのも、その後の新型コロナウイルスの遺伝子解析を見る限りでは、

「発生源はアメリカと考えるのが妥当」

だという意見の正当性も強く存在するのです。

これは陰謀論のたぐいの話ではなく、科学的に遺伝子の系統図を見れば、どうしても「アメリカが発祥地である」というように考える他はない感じでもあるのです。

そのあたりは、ここでは詳しくはふれないですが、以下の記事などでふれています。

 

米中ウイルス発生源戦争 : 中国国営放送の女性アンカーが「コロナウイルスはアメリカの研究所から流出した」と報道する中、ロシアの著名な微生物学者が「これは武漢の研究室で作られた」と発表

 

結局、個人的には、このあたりについて、よくわからなくなっていまして、それよりも、その後の各国の、

「ロックダウンにより人間の自由を奪う政策が当たり前となっている」

という状況をひたすら悲嘆していました。

これは、人類が住むこの地球というものは、本来は人間性が支配するべき場所であり、そのような場所で最も重要なものは何かという問題とも関わることであり、この「当然のようにロックダウンを自由に行える世界」というのは、私がこのブログを書き始めてから対峙した「人類社会の最大の問題」であると考えています。

私たち人間にとって「最大の問題は生命ではない」(それ以上に重要なことについて人類は気づかなければならない)ということが、歴史において、あらゆる賢人や、あるいはブッダやイエス・キリストのような宗教者が述べていたものであるのに、それが今、徹底的に毀損されている。

この問題さえなくなれば、もう私は隠居でもしようと思っていますけれど、こんな現状では隠居もできない。

 

そして、最近読んだアメリカの記事で、

「パンデミックの発生もロックダウンも同じ舞台の上にあるかもしれない」

ことがわかってきたのです。

「パンデミック」と「人間の管理」は、別のものでもないし、偶然そうなったものでもないと。

 

私自身は、ずっと、この新型コロナウイルスは、人為的であることは間違いがないにしても、どこの国が行ったにしても、「過失」で流出したと考えていました。

しかし、タイムラインを見ますと、

「どうやら過失ではない」

という可能性が出てきているのです。

 

「故意」

 

です。

今回ご紹介しますのは、1963年11月22日にテキサス州ダラスで暗殺されたジョン・F・ケネディ前アメリカ大統領の甥であるロバート・F・ケネディ・ジュニア氏の「チルドレン・ヘルス・ディフェンス (Childrens Health Defense )」というサイトの「パンデミックへのタイムライン」という記事からの抜粋で、そこには、ほぼすべての報道や資料のリンクも含めた流れが記されていますが、たとえば、2015年には、以下のようなことがあったことがわかります。

ここに出てくるファウチ所長というのは、国立アレルギー感染症研究所の所長で、現在のアメリカの新型コロナウイルス担当の責任者でもあります。

2015年

・アメリカ国立アレルギー感染症研究所は、ファウチ所長の下で、5年間で 370万ドル(3億9000万円)の助成金を、パンデミックを防止する目的で組織された非政府組織エコヘルス・アライアンス( EcoHealth Alliance )に授与する。エコヘルス・アライアンスは、「コウモリのコロナウイルス出現のリスク」に関する機能獲得研究を実施した。

・助成金の 10%は、「コウモリのコロナウイルスが存在する現場でのサンプルの収集と分析」の大部分を行っていた武漢ウイルス研究所に贈られている

というように、

> 助成金の 10%は、武漢ウイルス研究所に贈られている

のです。

それぞれにあるリンクで、その真実性が確認できると思いますが、

「ああ、そうだったんだあ」

と初めて知ることになりました。

武漢ウイルス研究所にコウモリのコロナウイルスの研究(ウイルスの機能獲得に特化した研究)の資金を提供していたのは、ファウチ所長率いるアメリカ国立アレルギー感染症研究所だったようなのです。

さらに興味深かったのは、今から 15年前の 2005年には、アメリカ保健社会福祉省が「災害危機管理および緊急事態準備法 (PREP Act法)」という法律を制定しますが、これは、

「公衆衛生上の緊急事態の場合に、国家が行う政策に対しての責任を免除する」

法律なのです。

つまり、「緊急事態において、国家は対策に責任をとらなくていい」という法律です。

これが実際にアメリカで施行されたのが、今年 2月4日でした。

まだアメリカでの新型コロナウイルスの感染者数が 11人という時点で、この「国家規模の緊急事態での責任免除法」が発動されたのです。

トランプ大統領がまだ「単なる風邪」というように言っていた頃にです。

そして、ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏によるタイムラインを読んでいると、

「 2003年の SARS の発生源も限りなく怪しい」

ことが示されます。

まあ、このロバート・F・ケネディ・ジュニア氏という人自体が、反政権の人であり、またワクチンなど一般的な公衆衛生に反対の立場をとる人でもありますので、そういう点からは、やや割り引く必要もあるかもしれないですが、オリジナルの記事では、すべてに情報源のソースが示されていますので、全体としては筋が通っています。

今回は、そのタイムラインからいくつかをご紹介します。

タイムラインは、1998年から始まります。

このタイムラインは、実は 5月の現在まで延々と書かれているのですが、さすがに長くなりすぎますので、WHOが「パンデミックを宣言した」 3月11日までとさせていただきます。

それにしても、パンデミック宣言って 3月11日だったんですね。

また、実際の文書には、ウイルス研究の他、5G 通信テクノロジーについての記述もあるのですが、ちょっと話が込み入りすぎますので、ここでは、ウイルスを中心としたものとさせていただきます。

長く疑問だったさまざまなことが氷解したという意味では、出会ってよかった記事でした。

なお、太字にしている部分は、多くが私のほうでわかりやすくするためにおこなっています。

 


パンデミックと自由の崩壊は数十年かけて作られた

A Timeline - Pandemic and Erosion of Freedoms Have Been Decades in the Making
Childrens Health Defense 2020/05/21

新型コロナウイルスが「 COVID-19 」と命名され、そして、その後、「生命、自由、そして幸福の追求」に対する前例のない制限が人々に課されて以来、一部の人々は、ここに怪しい匂いを感じていた。匂いは、時間の経過と共に悪化した。

一般市民と世界的に著名な医学者や保健衛生の専門家たちが共に同じ言葉を合唱し続ける中、一部の人々は、まず、新型コロナウイルスの起源に疑問を投げかけ、そして、継続的なロックダウンに対しての論理的根拠に至る問題について疑問を投げかけている。

主流のメディアは、ロックダウンや移動の制限などの政治的な対策に反対するメディアに対しての人格攻撃論法を行っている徴候がある。

しかし、私たちは、新型コロナウイルスの感染拡大や死者の増加に対して鈍感でありたいと思っているのではない。

そうではなく、今後、検討されている可能性のあるさまざまな概念、たとえば、免疫証明書や、それを証明するマイクロチップ、強制的な予防接種、あるいは、実際にアメリカで制定された TRACE法(「親からの子どもの強制分離」が規定されている)などの方策やテクノロジーの台頭を懸念しているのだ。

今後、生活することそのものや、集会、芸術を楽しむ、または子どもを教育するなどを含めた私たちの主権の権利すべてが、このようなテクノロジーの下に承認されてから初めて成り立つ社会になる可能性がある。

今回は、現在の新型コロナウイルスの流行と、このように進行している社会の変化がどのように平行しているかをまとめた。

そのようなことは互いに無関係だと思われる方が多いだろうとは思う。

 

機能獲得研究 (GOF)について

新型コロナウイルス COVID-19 は、ウイルス学において長い間、議論の対象となっている分野についての新たな疑問を引き起こしている。

それは 2012年頃に、「ウイルスの機能獲得研究」(GOF)と名称が変更されたが、この GOF の研究は、「自然には存在しない特性を持つ」ウイルスを生成する、あるいは、別の言い方をすれば、病原体を改変してより伝染性を高める、または致死性を変更するようにする実験だった。これについては、2014年の米科学誌サイエンスでも追究されている。

GOF 研究の主要な提唱者の 1人は、米ノースカロライナ大学のラルフ・バリック(Ralph Baric)博士であり、彼は「コロナウイルス学研究のレジェンド」と呼ばれており、また、「合成ゲノム操作技術の先駆者」でもある。これについては、たとえばこちらの科学記事でも述べられている。

また、2月15日のマサチューセッツ工科大学のニュースリリースによれば、バリック博士は「致命的なコロナウイルスのエンジニアリングを専門としている」と記されている。

この記事では、「合成ウイルスが本物よりも優れている場合がある」ことにふれられているように、バリック博士や他の GOF 研究者たちは、この種のウイルスの人為的な操作は、「広範囲にわたるワクチンや治療法の開発に不可欠」であると主張している。

ここからがタイムラインだ。

 

1998年から2020年までのタイムライン

1998年
・5月18日、アメリカ司法省(DOJ)と 20の州が、マイクロソフト社に対して独占禁止法違反の容疑をかける。

 

2000年
・ビル・ゲイツ氏はマイクロソフト社の CEO を辞任し、ビル・メリンダ・ゲイツの名を冠した財団を立ち上げる。

・ゲイツ財団は、他のパートナーと共に、ワクチンと予防接種のためのグローバルアライアンス(GAVI)を立ち上げた。財団は、この年から 2020年までの 20年間で GAVI に 41億ドル (4300億円)を寄付している。

 

2001年
・11月: マイクロソフト社は、独占禁止法訴訟に敗北し、その後、上訴。そして、マイクロソフト社はアメリカ司法省と訴訟を和解した。

 

2002年
・11月: ノースカロライナ大学の研究者であるラルフ・バリック博士が、ウイルスの機能獲得研究( GOF / 病原体を改変してより伝染性または致死性にする研究)において「画期的な研究」を発表した。それは「天然のマウスのコロナウイルスの合成クローンの作成について」のものだった。

・11月: 中国広東省で「これまでにはない肺炎」の最初の症例が報告された。この疾患は後に SARS と定められる。

 

2003年
・10月28日: ノースカロライナ大学のバリック博士の研究グループによって、 「以前には説明されていない」SARS コロナウイルスの合成を説明した。2020年の論文では、バリック博士のウイルス学者チームは、自然ウイルスから合成クローンを作成し、その結果、コロナウイルスに対して遺伝子組換えを行うことができることを示した。

 

2005年
・12月: アメリカ保健社会福祉省長官が、「災害危機管理および緊急事態準備法 (PREP Act法)」を承認。この内容は、感染症などの将来の公衆衛生上の緊急事態への脅威に対する対策の管理または使用から生じた、いかなる損失からも国は責任を免除されることを示す。

 

2009年
・この年から現在まで、ビル&メリンダゲイツ財団は、英インペリアルカレッジロンドンに数百万ドル(数億円)の国際医療資金を提供している。資金提供は、ポリオ、HIV、家族計画、マラリア、医療提供、農業開発、情報技術、「国民の意識と分析」などの分野をカバーしている。

・同年、ゲイツ財団は、インドでのヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチン試験に資金を提供し、遠隔地の 23,000人の少女にワクチンを投与した。7人の少女が死亡し、約 1,200人が自己免疫疾患、不妊症、またはその他の重篤な副作用に苦しんでいる。同時に、偽造された同意書や副作用を呈した少女に対しての治療拒否などの倫理違反が後に見出されたことが判明した。

 

2010年
・1月: ビル・ゲイツ氏 は、世界保健機関(WHO)への資金提供 に100億ドル(1兆円)を誓約し、「10年間のワクチン提供」を発表

 

2011年
・12月30日: ファウチ博士は、鳥インフルエンザウイルスに関する機能獲得研究を推進し、その研究はリスクに見合う価値があると主張した。このリスクは他のウイルス学に精通した研究者たちに懸念を生じさせた。

 

2012年
・4月20日: 米ベイラー医科大学の研究者たちが SARS の 4つのワクチン候補の評価を公開し、「 SARS-CoV ワクチンのヒトへの適用に注意する必要がある」と結論付けた。

・5月: 世界保健総会で、GAVI、ユニセフなどと共同でビル&メリンダ・ゲイツ財団が主導するグローバル・ワクチン・アクションプラン(GVAP)を 194の加盟国が支持した 。 アンソニー・ファウチ博士は、グローバル・ワクチン・アクションプランの評議会の 5人のメンバーの 1人だ。

 

2014年
・10月17日: オバマ大統領の下で、アメリカ国立衛生研究所は、ウイルスの機能獲得研究(GOF)のための連邦政府の資金提供を停止すると発表した。

アメリカ連邦政府の資金提供を受けた GOF 研究者に「自発的なモラトリアムに同意する」よう求めた。資金提供停止は 21 の研究に適用され、そこには「ウイルスが哺乳動物への伝染性を高めるように病原性を改変したインフルエンザ、MERS、または SARS ウイルス」なども含まれた。アメリカ国立衛生研究所はその後、10件の研究を再開することを認めている。

 

2015年
・アメリカ国立アレルギー感染症研究所は、ファウチ所長の下で、5年間で 370万ドル(3億9000万円)の助成金を、パンデミックを防止する目的で組織された非政府組織エコヘルス・アライアンス( EcoHealth Alliance )に授与する。エコヘルス・アライアンスは、「コウモリのコロナウイルス出現のリスク」に関する機能獲得研究を実施した。

また、助成金の 10%は、「コウモリのコロナウイルスが存在する現場でのサンプルの収集と分析」の大部分を行っていた武漢のウイルス研究所に贈られている

・9月24日: ノースカロライナ大学のバリック博士が、キメラコロナウイルス(遺伝子構造が作り替えられたコロナウイルス)のスパイクタンパク質の作成に関する特許を取得した。

・11月9日: バリック博士と武漢ウイルス研究所の石正麗(Shi Zheng-Li / 中国の著名な GOF コロナウイルス研究者)は、「機能獲得ウイルス学論文」として最も有名な合成キメラコロナウイルスに関する論文を科学誌ネイチャーに発表した。

 

2016年
・バイオセキュリティに関する全米科学諮問委員会は、「政府が資金を提供している機能獲得実験は、公衆衛生に対する重大な脅威となることはない」と述べた。

 

2017年
・2月8日: ゲイツ氏が資金提供したポリオワクチン接種キャンペーンにより約 50万人の小児麻痺が引き起こされたと研究者たちが非難した後、インドのモディ政権は、ビル&メリンダゲイツ財団と協力関係を結んだ。

・11月30日: 武漢ウイルス研究所の石正麗と共同執筆者は、科学誌で 8つの新しい合成コロナウイルスの作成について説明した論文を公開した。

・12月19日: アメリカ国立衛生研究所とファウチ博士のアメリカ国立アレルギー感染症研究所は、停止されていた「ウイルスの機能獲得研究」のためのアメリカ連邦政府の資金提供を回復し、研究が再開される。

・12月19日:米ハーバード公衆衛生大学院のマーク・リプシッチ博士はニューヨークタイムズ紙に、アメリカ国立アレルギー感染症研究所によって承認されたウイルスの機能獲得実験は「パンデミックへの備えを改善するためにほとんど何もしなかったが、危険を冒した偶発的なパンデミックを引き起こした」と寄稿した。

 

2019年
・アメリカ国立アレルギー感染症研究所は、非政府組織エコヘルス・アライアンスと武漢ウイルス研究所に 6年間で 370万ドル(3億9000万円)の新たな助成金を授与し、コウモリのコロナウイルスに関する機能獲得研究は継続された。

・10月: 米 NBCニュースが 2020年5月にリリースしたレポートは「武漢での携帯電話通信の分析は、パンデミックは、最初に報告されたよりも早く始まったことを示唆している」と報告した。

また、米 NBC ニュースの 5月8日の要約は、「 2019年10月7日から 10月24日まで武漢ウイルス研究所の高セキュリティ部局での通信がなかったことから、その時期に重大なセキュリティ事象が起きた可能性」を指摘している。

・10月6日: 2020年5月5日、イギリスとフランスの研究者たちは 、COVID-19は 2019年10月6日から始まった可能性があると推定した研究を発表した。

・10月18日: ビル&メリンダ・ゲイツ財団、世界経済フォーラム、ジョンスホプキンス・センターが、イベント201 と呼ばれる招待制の「卓上演習」を召集し、架空の世界的なコロナウイルスのパンデミックへの対応を計画した。

・11月〜12月: イタリア北部の一般開業医が「奇妙な肺炎」に気づき始めた。

・12月18日: マサチューセッツ工科大学(MIT)の研究者たちが、マイクロニードルを使用して皮膚に埋め込まれた「量子ドット」と呼ばれるスマートフォンで読み取り可能なナノクリスタルを使用して、「患者のワクチン接種歴を記録する新しい方法」の開発を報告した。 この作業は、ビル&メリンダ・ゲイツ財団から資金提供を受けた。

・12月31日: 中国当局が、WHO に「謎の肺炎」のクラスター例を報告。

 

2020年

1月7日: 中国当局が正式に 「新型」コロナウイルスを特定。

・1月10日: 中国が、新型コロナウイルスのゲノム配列を公​​開する。

・1月11日: 中国で新型コロナウイルスに起因する最初の死を記録する 。

・1月20日: ワシントン州でアメリカでの最初の新型コロナウイルスの症例が報告。

・1月23日: 武漢ウイルス研究所の石正麗は、新型コロナウイルスが 2013年に彼女の研究室がコウモリから分離した株と 96%同一であると報告した論文を発表した。

・1月31日: インドの科学者グループが 、新型コロナウイルスに HIV 配列を発見した研究を発表 。しかし、おそらく何らかの圧力下で24時間以内に科学者たちは論文を撤回した。

・2月4日: アメリカで 11人の新型コロナウイルス患者が確認された時点で、 アメリカ保健社会福祉省長官は、新型コロナウイルス感染症に対して、2005年に承認した「災害危機管理および緊急事態準備法 (PREP Act法)」の傘下に置いた。ワクチンを含む医学的対策への免責を与えられる。

・2月5日: ビル&メリンダ・ゲイツ財団は 、新型コロナウイルスワクチンの研究と治療への取り組みに 1億ドル(105億円)の資金を提供すると発表。

・2月10日: フランスとカナダの科学者たちが、新型コロナウイルスに関する論文を発行し、「重要な異常」を説明した。これは、以前のコロナウイルスでは観察されなかった 12の追加ヌクレオチドについてで、彼らは、その明確な特徴が「ヒトへの感染力の追加機能の獲得を提供しているかもしれない」ことを示唆した。

・2月11日: WHOは、新型コロナウイルスによって引き起こされると考えられている病気に、「 COVID-19 」という名前を付ける。WHOの事務局長は、「地理的な場所、動物、個人、または人々のグループを表すものではなく、この病気に関連する発音もしやすい名前を見つける必要があった」と説明している。

・2月29日: アメリカで最初の COVID-19 による死者が報告された。

・3月5日: 以前に SARS ワクチンの開発を試みたベイラー医科大学のピーター・ホテス博士は、議会委員会に、コロナウイルスワクチンには常に「独特の潜在的な安全性の問題」があったと語った。そこには、「一種の逆説的な免疫増強現象」があったとという。

・3月6日: トランプ大統領は 83億ドル(8700億円)の緊急コロナウイルス支出パッケージに署名した。その多くは、直接的に製薬業界に利益をもたらす。

・3月11日: WHOはCOVID-19をパンデミックと宣言した。


 

ここまでです。

この続きは、 2ヵ月の期間の話なのですが、ここにある分量と同じくらいの大量の項目があります。機会があればご紹介したいとも思います。

なお、武漢研究所周辺地域で 2019年10月の「携帯通信が途絶えた期間」については、以下の記事で取り上げています。

武漢ウイルス研究所は「2019年10月にバイオ事故の発生で突然閉鎖されていた可能性が高い」ことがアメリカ諜報機関による携帯通信データ解析報告書により判明
In Deep 2020/05/10

私は、人間社会の自由が、こんなに急速に、そして、こんなに破壊的に剥奪された様子を経験したことも、あるいは歴史の本で読んだことさえないです。

人類として初めての経験をしている中で、今後私たちはどのように生きるべきなのかが問われる局面となっているのかもしれません。

そして、この状態は、わりと長い間で企図された結果なのかもしれません。

 
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